不登校になっても、それだけで人生が終わるわけではありません。文部科学省の追跡調査では、中学3年生で不登校だった人の約85%が高校に進学し、約5年後には回答者の8割以上が就学か就業をしていました。一方で、家族以外とのつながりがないまま長く過ごすと、引きこもりにつながる場合があります。この記事では、引きこもりやニートになりやすいケースの特徴、子どもの気持ちを否定せず教育支援センターやフリースクールに相談する親の対応、通信制高校・定時制高校・サポート校・高卒認定試験の選び方を紹介します。
不登校の末路は人生終わりではない理由
不登校になったことで、子どもの人生が決まってしまうわけではありません。国は不登校を「どの児童生徒にも起こり得るもの」と位置づけています。2016年に成立した教育機会確保法を受けて、文部科学省の不登校児童生徒への支援の在り方について（通知）では、不登校を問題行動と受け取らないよう配慮することが示されています。支援の目標は「学校に戻すこと」だけではありません。子どもが自分で進路を考え、社会的に自立することとされています。
文部科学省の調査では、令和5年度の小中学校の不登校児童生徒数は約34万6千人で、過去最多となりました。不登校は一部の特別な子どもだけに起こることではなくなっています。それに合わせて、通信制高校やフリースクールなど、学校に通えない期間があっても学びを続けられる場も増えています。
不登校経験者のその後の進路と現状
不登校経験者のその後を知る手がかりに、文部科学省の不登校に関する実態調査（平成18年度不登校生徒に関する追跡調査報告書）があります。この調査は、平成18年度に中学3年生で不登校だった人を、20歳の時点まで追ったものです。主な結果は次のとおりです。
- 中学校卒業後に高校へ進学した人は85.1%で、前回調査（平成5年度の中学3年生が対象）の65.3%から大きく増えた
- 高校進学後に中退した人は14.0%で、前回調査の37.9%から減った
- 20歳の時点で学校にも仕事にも就いていない人は18.1%で、8割以上は就学か就業をしていた
この結果から、中学時代に不登校だった人の多くは、20歳までに進学や就職をしていることがわかります。前回調査から数値が改善した背景には、通信制高校や定時制高校など受け入れ先が広がったことが考えられます。
ただし、これは特定の年度の中学3年生を対象にした調査です。小学校から不登校が続いた場合や、高校で不登校になった場合に、同じ結果になるとは限りません。また、進学や就職をした人でも、途中で学校や職場を変えるなど、順調な道のりばかりではなかった人も含まれています。
末路が引きこもりやニートになるケースの特徴
追跡調査で20歳時点に就学も就業もしていなかった人は2割弱で、多数派ではありません。一方で、不登校の状態がそのまま長引き、引きこもりや若年無業者（いわゆるニート）につながる人がいるのも事実です。内閣府の調査でも、ひきこもりになったきっかけの一つとして、学校時代の不登校が挙げられています。
長期化しやすいケースには、主に次のような特徴が見られます。
- 中学校卒業や高校中退のあと、進学先も就職先も決まらず、学校以外に所属する場所がない状態が続いている
- 昼夜逆転などで生活リズムが崩れ、外出する機会がほとんどない
- 家族以外の人と話す機会がなく、同年代との関わりが途絶えている
- 学校や家庭で責められる経験が重なり、「自分には何もできない」と思い込んでいる
- 発達障害やうつ病、起立性調節障害などの背景があっても、診断や支援を受けていない
いずれにも共通するのは、「学校に行っていない」ことそのものではない点です。社会とのつながりや、次の進路を考えるきっかけが失われたまま時間が過ぎることが、長期化の原因になりやすいといえます。
これらの特徴に当てはまる場合も、家族の関わり方を変えたり、外部の支援機関を利用したりすることで、状況が変わる余地は十分にあります。具体的な対応方法は、次の章で説明します。
不登校の末路を悲惨なものにしないための親の対応
不登校のその後を左右する要因の一つが、休んでいる期間に家庭と外部の支援がどう関わるかです。文部科学省は通知「不登校児童生徒への支援の在り方について」で、支援の目標を「学校に登校する」という結果だけに置かず、子どもが自分の進路を主体的に考え、社会的に自立することを目指すとしています。親の対応も、学校へ戻すことだけでなく、子どもが次の一歩を選べる状態を整えることを軸に考えると、何をすべきかが見えやすくなります。
子どもの気持ちに寄り添う
不登校の初期に、子どもは「学校に行けない自分はだめだ」と自分を責めていることが少なくありません。この段階で親が登校を強く促すと、家庭も安心できない場所になり、部屋にこもる時間が長くなることがあります。2016年に成立した教育機会確保法（義務教育の段階における普通教育に相当する教育の機会の確保等に関する法律）でも、不登校の子どもに休養が必要な場合があることが明記されています。まずは家庭を、責められずに休める場所にすることが優先です。
家庭でできる具体的な対応は次のとおりです。
- 休む理由を問い詰めない：本人も理由をうまく説明できないことがあります。「なぜ行けないの」と繰り返し聞くより、話したくなったときに聞く姿勢を見せるほうが、本音を話しやすくなります。
- 登校と関係のない会話を増やす：「今日は何してたの」「そのゲーム、どこまで進んだの」など、学校以外の話題で日常的に言葉を交わすことで、親子の関係を保ちやすくなります。
- 他の子どもやきょうだいと比べない：「みんなは行っている」「お兄ちゃんは頑張っていた」といった言葉は、自己肯定感を下げる原因になります。
- 好きなことを頭ごなしに否定しない：ゲームや動画に没頭するのは、不安から気持ちをそらす手段になっている場合があります。取り上げるのではなく、使う時間などのルールを本人と話し合って決めるほうが、反発を招きにくくなります。
- 小さな変化を認める：決まった時間に起きた、食卓に来た、家事を手伝ったなど、登校以外の行動も前向きな変化として言葉にして伝えます。
生活リズムについては、昼夜逆転を無理に正そうとすると衝突しやすいため、起床時間を少しずつ前にする、朝にカーテンを開けるといった負担の小さい工夫から始めるのが現実的です。
また、親自身が不安を一人で抱え込まないことも大切です。親が焦りや自責の念を強く持っていると、その緊張は子どもにも伝わります。配偶者や家族と対応方針をそろえる、同じ経験を持つ保護者が集まる「親の会」に参加するなど、親が気持ちを話せる場を持つことで、子どもに落ち着いて接しやすくなります。
- 「休んでいる間、どう声をかけたらよいだろう」
- 「学校以外の話題で会話するには」
- 「子どもの小さな変化をどう伝えよう」
家庭での会話や関わり方を、もう少し具体的に学びたいときは、保護者向けの学びの場を利用する方法もあります。
ほめビリティは、子どもを無理に変えようとするのではなく、日々の声かけや関わり方を実践しながら学ぶ、保護者向けのオンラインプログラムです。
この記事で紹介した、学校以外の話題で会話することや小さな変化を伝えることを、日々の関わりで考えるための選択肢です。
専門機関やフリースクールに相談する
家庭だけで状況を変えようとすると、親子ともに行き詰まりやすくなります。相談先は子ども本人が行けなくても、まず保護者だけで利用できるところが多いため、早い段階で外部とつながっておくことが長期化を防ぐ手立てになります。主な相談先は次のとおりです。
| 相談先 | 主な役割 | 費用の目安 |
|---|---|---|
| 学校（担任・スクールカウンセラー・スクールソーシャルワーカー） | 学校での様子の共有、心理面の相談、福祉機関との連携 | 無料 |
| 教育支援センター（適応指導教室） | 自治体の教育委員会などが設置し、学習支援や集団活動の場を提供 | 原則無料 |
| フリースクール | 民間団体が運営し、学習や体験活動、居場所づくりを行う | 有料（施設により異なる） |
| 医療機関（小児科・児童精神科など） | 体調不良や心の不調、発達特性についての診察 | 保険診療 |
| 教育相談所・児童相談所 | 子どもの心理や家庭環境についての相談 | 無料 |
小中学生の学習や居場所の支援については、教育支援センターの役割と学習支援も参考になります。対象学年や利用方法は、お住まいの自治体へ確認してください。
朝起きられない、頭痛や腹痛が続くといった身体症状がある場合は、まず小児科を受診することを検討してください。起立性調節障害のように、体の不調が登校できない原因になっていることもあります。気分の落ち込みが強い、眠れない日が続くといった様子が見られる場合は、児童精神科や心療内科への相談も選択肢になります。
フリースクールは、運営方針や活動内容が施設ごとに大きく異なります。学習に力を入れるところもあれば、居場所としての役割を重視するところもあるため、見学や体験入学で子どもに合うかを確かめてから決めるのが安心です。費用は施設によって差があり、文部科学省が2015年に公表した調査では、会費の平均は月額約3万3千円とされています。
これは2015年調査の平均で、現在の料金の目安を保証するものではありません。活動の違いを詳しく知りたい場合は、通所型・オンライン型フリースクールの過ごし方も参考に、現在の費用と支援内容を各施設へ確認してください。
また、教育支援センターやフリースクールなど学校外の施設で学んだ日数は、一定の要件を満たせば、在籍校の校長の判断で出席扱いにできる場合があります。要件には、保護者と学校の間に十分な連携・協力関係があることなどが含まれるため、利用を始める際は在籍校にも伝えておくことが大切です。
小中学生がICTを使って自宅で学ぶ場合の要件や相談手順は、あした研究室の出席扱い制度（ネット出席）案内で確認できます。学校外施設への通所と自宅でのICT学習では要件が異なり、出席扱いは自動的には認められません。高校の出欠・単位認定には別の取扱いがあるため、在籍校へ個別に確認してください。
相談をスムーズに進めるために、休み始めた時期、きっかけと思われる出来事、家庭での様子、体調の変化などを簡単にメモしておくと、状況を正確に伝えやすくなります。子どもが夜間や休日に不安を訴えた場合や、親がすぐに相談したいときは、文部科学省が案内している24時間子どもSOSダイヤル（0120-0-78310）も利用できます。
不登校から選べる進路の選択肢
不登校になっても、進学や就職の道は残っています。ただし、選べる進路は不登校になった時期によって変わります。中学校は義務教育のため、不登校でも卒業できるケースが一般的です。一方、高校では卒業に必要な単位の修得が求められ、進級・卒業や出席の条件は学校によって異なります。ここでは、中学校から不登校の場合と高校から不登校の場合に分けて、具体的な進路を紹介します。
中学校から不登校の場合の高校進学
中学校で不登校だった場合でも、高校へ進学する人は多くいます。進学先を考えるときは、内申点(調査書)の扱いが一つの基準になります。
公立の全日制高校の一般入試では、学力検査の点数と調査書の内容を合わせて合否を判定するのが一般的です。欠席が多い、または評定がつかない場合は、調査書で不利になることがあります。ただし、都道府県によっては欠席の理由を説明できる書類の提出を認めていたり、不登校経験者を主な対象とした学校を設けていたりします。たとえば東京都の「チャレンジスクール」は、不登校や中途退学の経験がある生徒などを対象とし、学力検査や調査書によらない入試を行います。「エンカレッジスクール」は小・中学校で十分に力を発揮できなかった生徒を支える全日制高校で、調査書や面接、作文・小論文などで選抜し、学校によって実技検査も行います。
選考資料や配点は、受検する年度の募集要項で確認してください。欠席日数や調査書の考え方は、不登校の中学生の高校受験と準備でも説明しています。
私立高校には、当日の試験や面接を重視し、欠席日数を合否判定で大きく扱わないとする学校もあります。対応は学校ごとに異なるため、説明会や個別相談で確認すると確実です。
全日制以外では、通信制高校、定時制高校、サポート校などが主な進学先になります。どの学校を選ぶかは、毎日通学できるか、学び直しが必要か、費用をどこまで負担できるかによって決まります。
通信制高校という選択
通信制高校は、毎日の通学を前提とせず、自宅学習を中心に高校卒業資格を取得できる学校です。不登校経験者の進学先として選ばれることが多く、生徒数も年々増えています。
学習は主に次の3つで進めます。
- レポート(添削指導):教科書や動画で学び、課題を提出する
- スクーリング(面接指導):決められた日数だけ登校して授業を受ける
- 単位認定試験:レポートとスクーリングの条件を満たしたうえで試験を受ける
卒業するには、全日制や定時制と同じく「3年以上の在籍」「74単位以上の修得」「特別活動への参加」が必要です。卒業すれば、全日制高校と同じ高校卒業の資格になります。
通信制高校は、公立と私立で特徴が大きく異なります。
| 項目 | 公立の通信制高校 | 私立の通信制高校 |
|---|---|---|
| 学費 | 年間数万円程度に収まることが多い | コースにより大きく異なり、通学型は高額になりやすい |
| 登校の頻度 | スクーリング日のみの登校が中心 | 週1日から週5日までコースを選べる学校が多い |
| 学習サポート | 自分で計画を立てて進める力が求められる | 担任による進捗管理やオンライン学習など支援が手厚い傾向 |
| 入学時期 | 主に4月入学 | 4月・10月入学や随時の転入を受け付ける学校もある |
私立の通信制高校には、N高等学校・S高等学校のようにオンライン学習を中心とする学校や、クラーク記念国際高等学校、第一学院高等学校のように通学コースを設けている学校があります。大学進学コースや専門分野のコースを設けている学校もあります。
一方で、自宅学習が中心になる分、レポートの提出が滞ると単位を取れず、卒業が遅れることがあります。一人で学習を進めるのが難しい場合は、登校日数が多いコースや、サポートが手厚い学校を選ぶと続けやすくなります。
進学先の学習方法を検討するとき、今の理解度に合わせて自宅で学び直す環境を用意することも一つの方法です。
無学年式オンライン教材「すらら」なら、学校の進度や学年に縛られず、理解できているところまで戻って自宅で学習できます。
学習のつまずきに合わせて戻る内容を選び、自分のペースで取り組むための選択肢として検討できます。
学費は、所定の受給要件を満たせば、国の高等学校等就学支援金(文部科学省)で授業料の一部または全額の支援を受けられます。通信制高校も対象です。制度の内容は見直しが続いているため、出願前に最新の情報を確認しておきましょう。
定時制高校やサポート校
定時制高校は、1日の授業時間が全日制より短い高校です。授業を受ける時間帯によって、次のような種類があります。
- 夜間定時制:夕方から夜にかけて授業を行う
- 昼間定時制:昼間に授業を行う
- 多部制(三部制など):午前・午後・夜間の部から選び、他の部の授業も履修できる
定時制高校は4年で卒業する課程が基本です。ただし、多部制で他の部の授業を追加で受けたり、高卒認定試験の合格科目を単位として認めてもらったりすれば、3年で卒業できる学校もあります。公立が中心のため学費を抑えやすく、毎日登校して授業を受けるので、生活リズムを整えたい人や、先生から直接教わりたい人に向いています。かつては働きながら学ぶ生徒が中心でしたが、現在は不登校経験者や中途退学者も多く在籍しています。
サポート校は、通信制高校に通う生徒の学習や生活を支える民間の教育施設です。学校教育法上の高校ではないため、サポート校だけでは高校卒業資格を得られません。提携する通信制高校に同時に在籍し、サポート校でレポート作成や試験対策の指導を受ける仕組みです。
サポート校では、少人数指導や個別指導、中学校の内容からの学び直しなど、通信制高校の自学自習を補う支援を受けられます。ただし、通信制高校の学費とは別にサポート校の費用がかかるため、総額が高くなりやすい点に注意が必要です。入学前に、提携先の通信制高校の学費を含めた3年間の総額を確認しておきましょう。
このほか、美容や調理、ITなど職業に直結する分野を学べる高等専修学校もあります。修業年限3年以上などの要件を満たす学校を卒業すれば、大学入学資格を得られます。
高校から不登校の場合の大学進学や就職
高校で不登校になった場合、欠席が続くと出席日数や単位が足りず、留年や退学が現実的な問題になります。早い段階で、今の学校の進級・卒業の条件を担任に確認しておくことが大切です。そのうえで、主に次の選択肢があります。
- 通信制高校や定時制高校へ転校する(転入・編入)
- 休学して心身を整えてから復学や転校を検討する
- 退学して高卒認定試験の合格を目指す
在籍中に別の高校へ移る「転入」では、それまでに修得した単位や在籍期間を引き継げるのが一般的です。そのため、同級生と同じ時期に卒業できる可能性があります。私立の通信制高校には、転入を年間を通して受け付けている学校も多くあります。一方、退学後に入学する「編入」では、在籍していない期間が空くため、卒業時期が遅れる場合があります。
大学進学を目指す場合、学力検査などを主な資料とし、調査書なども組み合わせる一般選抜以外にも道があります。総合型選抜(旧AO入試)や学校推薦型選抜では、志望理由書や面接、活動実績などが評価されます。通信制高校から進学する場合も、これらの入試方式を利用できます。
就職を目指す場合は、ハローワークに加えて、厚生労働省が委託して全国に設置している地域若者サポートステーション(サポステ)を利用できます。サポステは15歳から49歳までの働くことに悩みを抱える人を対象に、キャリア相談やコミュニケーション講座、職場体験などを無料で行っています。職業訓練(ハロートレーニング)を受けて、資格や技能を身につけてから就職する方法もあります。
高卒認定試験の活用
高卒認定試験(高等学校卒業程度認定試験)は、高校を卒業した人と同等以上の学力があるかどうかを認定する国の試験です。文部科学省が実施しています。合格すると、大学・短期大学・専門学校の受験資格を得られます。
試験の主な概要は次のとおりです。
- 実施時期:毎年8月と11月の年2回
- 受験資格:受験する年度末までに満16歳以上になる人
- 受験科目:国語、数学、英語、地理歴史、公民、理科、情報の9〜10科目（理科の選択により異なる）
- 合格の仕組み:科目ごとに合格が認められ、一度合格した科目は次回以降受験しなくてよい
高校で単位を修得している科目は、申請すれば試験が免除される場合があります。高校を途中で退学した人は、在籍中に取った単位を活かせるため、受験科目を減らせる可能性があります。
注意点もあります。高卒認定試験に合格しても、最終学歴は「高校卒業」にはなりません。高校中退の経歴が、高卒認定への合格だけで「高校卒業」に変わるわけではありません。国家資格や公務員試験の多くは高卒認定の合格者に高卒者と同等の受験資格を認めていますが、民間企業の採用では高卒として扱われないことがあります。
また、18歳未満で全科目に合格した場合は、満18歳の誕生日から合格の効力が生じます。そのため、同級生と同じ年齢で大学や専門学校を受験できます。高校に通わず自分のペースで学習を進め、大学進学を目指す人にとって有効な方法です。
まとめ
不登校になっても、それだけで人生が決まるわけではありません。不登校を経験した後に進学や就職をしている人は多くいます。ただし、家族以外との関わりや相談先がないまま時間が過ぎると、引きこもりが長引くことがあります。子どもの気持ちを聞き、教育支援センターやフリースクールなど学校外の相談先を早めに探しましょう。
中学からの不登校なら通信制高校・定時制高校・サポート校、高校からの不登校なら高卒認定試験を使った大学進学や就職という道があります。子どもの状態に合う進路を親子で話し合ってみてはいかがでしょうか。
