2023/10/04(水)
教育現場で注目度が上がっている非認知能力。高校では2022年度に新学習指導要領が施行開始されたことで、非認知能力育成の重要性が高まりました。しかし「非認知能力がどのような力を指すのか理解できていない」「具体的に何に取り組んだら良いのか分からない」という教員の方も多いのではないでしょうか。本記事では、非認知能力の重要性を改めて確認するとともに、非認知能力育成に必要な教育ステップや具体的な指導法などを解説します。高校での非認知能力の伸ばし方に悩んでいる方はぜひ参考にしてみてください。
非認知能力とは？文部科学省の定義と重要性
生徒の非認知能力育成に携わるのであれば、まずは非認知能力が何を指すのか理解しておく必要があります。ここでは、非認知能力の定義と重要性を確認してみましょう。
非認知能力の定義
非認知能力とは、人間が持つ数値では測れない能力です。非認知能力は、意欲・意志・情動・社会性に関する以下3つの要素で構成されます。
- 目標に向かって粘り強く取り組む
- 目標達成のために方法を工夫する
- 周囲の人と同じ目標を達成するために協力し合う
非認知能力は、特に4～5歳のうちに発達するといわれていますが、その後の学齢期や思春期、そして大人になってからも伸ばすことは可能です。非認知能力は、社会生活を送る上で重要な力として注目されています。
非認知能力の重要性
文部科学省は新学習指導要領の中で非認知能力育成の重要性を提言しています。新学習指導要領で示されている育成すべき資質・能力である「知識及び技能」「思考力、判断力、表現力等」「学びに向かう力、人間性等」のうち、3つ目の「学びに向かう力、人間性等」が非認知能力にあたります。つまり、学校教育の一環として非認知能力の育成が掲げられているのです。
教師ができる非認知能力を育むための役割
非認知能力の育成において、教師が果たす役割は重要です。生徒の主体性や協調性といった非認知能力を伸ばすためには、教師自身の姿勢や態度が生徒の学習意欲や安心感に影響します。
また、教師同士が連携し、学校全体で指導する校内文化を形成することも欠かせません。教師の積極的な関わりが生徒の成長を支えます。
教師の姿勢や態度が学習環境に与える影響
教師の振る舞いが、生徒が安心して学びに挑戦できるか、あるいは積極的に関われるかの土台となる心理的安全性や学習意欲を左右します。
たとえば、教師が自分の失敗談やそこからの学びを率直に語ることは、生徒にとって「失敗は学びの機会である」という価値観を示す具体例です。
生徒は萎縮することなく新しいことへ挑戦しやすくなり、主体性や粘り強さといった非認知能力の成長につながります。教師の開かれた姿勢は、生徒の内面的な成長を促すポイントといえるでしょう。
教員間の協働と校内文化の形成
非認知能力の育成は、特定の授業や教師だけでなく、学校生活全般にわたる取り組みです。
具体的には、教師が非認知能力の重要性や指導法について共通の理解を持ち、指導方法を共有・改善していく体制をつくることが挙げられます。
また、生徒1人ひとりをチームとしてサポートできる校内文化を醸成することも重要です。こうした学校全体での連携と共通認識が、生徒の非認知能力の着実な成長につながります。
非認知能力が高い人に見られる4つの特徴
非認知能力は社会生活のあらゆる場面で発揮されます。ここでは、非認知能力が高い人の特徴4つを確認するとともに、どのような場面で力が発揮されるのか見ていきましょう。
①自己効力感が高い
自己効力感とは自分の能力や可能性を信じる気持ちを指します。課題が生じた際や物事がうまくいかないときに、自分を信じて挑戦を続けられたり、最後までやり抜けたりするのが、自己効力感が高い人の特徴です。「自分ならできる」と思えることで、たとえ失敗したとしても、目標に向かってモチベーションを維持できます。
②目標に向かって行動する
自ら目標を定め、その目標に向かって行動できるのも、非認知能力が高い人に見られる特徴です。目標に向かって行動する力は、実行力や主体性とも言い換えられるでしょう。実行力や主体性がある人は、物事に積極的に取り組んだり、考えたことを行動に移せたりします。社会に出て働く上では、業務を推進する実行力や主体性のある人材が求められます。
③諦めずに困難に立ち向かう粘り強さがある
自ら行動した結果、困難な状況に陥る場合や課題に直面する場合もあります。そのときに、粘り強く挑み続けられる人は非認知能力が高いといえます。物事に対して最後まで諦めずにやり遂げる力は、目標達成という成果につながります。また、日ごろから粘り強い態度を示すことで周囲からの信頼も得られるでしょう。
④自己管理能力が高い
自己管理能力とは、自分のパフォーマンスを最大化するために、タスク・時間・行動・モチベーション・思考・心身の健康状態などを自分でコントロールする力のことです。周りの人と同じ目標に向けて何かに取り組む場合、自己管理能力が高ければ自分の役割を認識できます。その役割を全うするために自分を管理し行動することで、周囲への貢献にもつながります。その場合、取り組み全体の生産性も向上するでしょう。
非認知能力を伸ばすための教育ステップ
生徒の非認知能力を伸ばすためには、適切なステップを踏むことが大切です。ここでは、非認知能力育成のための4つの教育ステップを紹介します。
ステップ①行動指標の作成
1つ目のステップでは、的確な指導へとつなげるために、育成したい非認知能力を具体化して、各非認知能力に応じた行動指標を作成します。たとえば「心豊か」「たくましい」「誠実」など概念的な理想像を掲げる場合、それらがどのような力を意味するのか細分化します。さらに、細分化で明らかになった力によって、どのようなことができるのかを挙げ、理想像を実現するための行動の規準を明確にします。
ステップ②生徒へのフィードバック
ステップ①で作成した行動指標をもとに、生徒へのフィードバックを行います。このとき、単に「頑張っているね」と伝えるのではなく、努力の過程を細かく見ることが大切です。適切にフィードバックを行うことで、生徒は自らの行動に価値を見出し、主体的に能力を伸ばすように意識を変えていきます。
ステップ③非認知能力を伸ばす活動の導入
3つ目のステップでは、他者と協力できる活動や自分と向き合える活動など、伸ばしたい非認知能力によって活動内容を工夫します。具体的には、PBL（課題解決型学習）の活用が効果的です。非認知能力は直接指導して伸ばすものではありません。あらゆる教育活動を通して、生徒の非認知能力は伸びていきます。
ステップ④評価
評価は非認知能力の発達をサポートする役割があります。評価によって、目標に対しての現状を把握することで、生徒・教師両者が目標に向けた改善策を検討できます。また他者からの評価は、生徒の自己肯定感向上にも効果的です。
非認知能力の評価方法と指導への生かし方
評価は非認知能力を育成する上で大切なステップです。ここでは、具体的な評価方法と指導への生かし方について解説します。
非認知能力の評価方法と尺度
前述の通り、非認知能力は学習指導要領で示される「学びに向かう力、人間性等」に値します。高校の観点別評価の中で「学びに向かう力、人間性等」を評価するのは、「主体的に学習に取り組む態度」の観点です。「主体的に学習に取り組む態度」はペーパーテストでは測れません。そのため、単元ごとに評価規準をつくり、ルーブリック（評価基準表）を設けることで評価します。評価規準および評価基準を明確に作成することで、教師の感覚に頼らない評価が可能になります。また、非認知能力の評価には自己評価を取り入れることも大切です。「主体的に学習に取り組む態度」に含まれる「自ら学習を調整する側面」を発揮するためには、生徒の正確な自己理解が求められます。自分の能力をどのように捉えているのかという傾向を知ることが重要です。
評価を生徒の指導に生かす方法や工夫
評価後はクラスや学校全体の傾向を評価結果から分析する必要があります。その中で、課題があるとみなされる部分に関しては、どのように解決できるのかに焦点を置いて指導方針を改善します。たとえば、対人関係スキルに課題があると判明した場合には、各教科の中にアクティブラーニングを導入して、対話を通して学べる環境をつくるなどの方法が考えられるでしょう。評価から課題を見出し、課題解決に向けて指導を工夫することが求められます。
非認知能力を育てるために役立つ研究・実践事例
非認知能力を効果的に育てるには、既存の研究や実践事例から学ぶことが有益です。
以下では、非認知能力育成に関する海外の代表的な研究と、日本国内の教育委員会や学校現場での取り組み事例を紹介します。これらの事例を参考にすることで、効果的な非認知能力の育成が可能になります。
海外の代表的研究
ノーベル経済学賞を受賞したジェームズ・ヘックマン教授は、長年にわたる追跡調査から、幼少期の非認知スキルが学歴や収入、健康など、その後の人生の成功に長期的な影響を与えることを実証し、非認知能力育成の重要性を強く主張しました。
また、フィンランドの教育システムに見られる「学びの喜び」を重視するアプローチでは、自己管理や社会的スキルの育成をカリキュラムに組み込み、生徒の非認知能力を育む実践が進められています。
これらの海外事例は、非認知能力育成の効果と可能性を示唆しています。
日本国内の教育委員会や学校現場での取り組み
大阪府太子町では「非認知能力を育む力」を掲げ、自己肯定感や好奇心を育む取り組みを推進中です。町内の幼稚園や保育所では、子どもの「やってみたい」気持ちを尊重する環境づくりに力を入れています。
また、Z会では海陽中等教育学校との連携により、非認知能力育成ツールを使用した能力の育成が行われています。生徒が自ら課題を設定し解決する過程で、粘り強さや協働性が自然に養われる仕組みが特徴です。
これらの取り組みから、子どもの主体性を重視した学びが非認知能力の発達に効果的であることが示されています。
ICT・デジタル教材を活用した非認知能力を鍛える方法
デジタルツールを活用することで、生徒自身が学びを振り返る「自己評価」や、オンラインでの「協働学習」が可能です。これらは、自己管理能力や社会性スキルなど、非認知能力を効果的に育む具体的な方法といえます。
タブレット端末を活用した自己評価
タブレット端末の活用は、生徒が主体的に学びを振り返る自己評価を促し、非認知能力の育成につながります。
なぜなら、自己評価は学習者が自分自身の状況を把握し、目標達成に向けて学習を調整する「自己調整学習」の重要なプロセスだからです。
端末を使えば、日々の学習記録や成果を容易に蓄積・可視化でき、客観的に自分自身を分析する具体的な材料になります。
タブレット端末の活用により、生徒は自己管理能力や課題解決能力、粘り強さといった非認知能力を効果的に伸ばすことができます。
オンライン協働による社会性スキルの向上
宮城県仙台第三高等学校は、2022年11月に京都府の立命館宇治中学高等学校と遠隔合同授業を行いました。生徒たちはオンラインツールを活用し、和歌の創作に必要な情報をまとめたウェブサイトを立ち上げました。
このプロセスを通じて、相手の意見を尊重する姿勢や、自分の考えを効果的に伝える力、多様な価値観を理解する力など、社会に出て役立つ実践的な非認知能力を養えます。
オンラインでの協働学習は、生徒の社会的スキルをはじめとする非認知能力の向上に有効な方法です。
中学生から始める非認知能力育成のポイント
非認知能力の育成は、心身ともに大きく成長する中学生の時期から始めることが重要です。この時期のさまざまな経験が、その後の人格形成や社会への適合性の発達に深く影響するからです。
かつては特定の活動に偏る傾向も見られましたが、現在は学校教育の中で非認知能力を意図的に育む工夫が進んでいます。
具体的なポイントとして、生徒同士が車座になって互いを理解し尊重する「共感的コミュニケーション」を促す活動や、他者の視点に立つ練習となる「演劇教育」などが挙げられます。
これらを通じて、生徒は自己肯定感、協調性、問題解決能力といった多様な非認知能力をバランス良く伸ばすことが可能です。
中学生の時期に非認知能力の土台を築くことが、将来にわたり生徒の成長を支えるポイントです。
生徒の非認知能力育成に必要な学校の取り組み
生徒の非認知能力は、教科指導においてはもちろん、それ以外の学校の取り組みの中でも伸びていきます。ここでは、生徒の非認知能力育成に必要な具体的な取り組みについて紹介します。
学校風土や環境の整備
学校風土とは「生徒が安心して通える学校」「いじめがない学校」など、学校が掲げる概念的なものです。学校風土は非認知能力向上に大きな影響をもたらすといわれています。よって、学校全体で風土の改善に努めることは、結果として生徒の非認知能力を高めます。また、非認知能力を伸ばすためにはどのような環境で学ぶのかが重要です。「物事に挑戦すると応援してもらえる」「常に対話が行き交う」などの学習環境が非認知能力の向上を支えます。どのような学習環境になるのかは教師の働き方や生き方に起因します。教師自身が試行錯誤して探求する姿や教科・学年の枠を超えて協力し合う姿などを見せることで、おのずと学校環境は変化し、生徒に良い影響が与えられるでしょう。非認知能力育成のための環境づくりには、教師が自分の意識や行動を見直し、改善することが大切です。
学校生活での取り組みや学習プログラムの実施
教師が学校生活の中で意識したいのは「生徒の興味・関心を引き出す」「成功を褒め、失敗しても責めない」環境をつくることです。興味・関心を引き出すためには、学習指導要領の中でも重要性が提言されている「主体的・対話的で深い学び」の観点から指導を工夫するのが効果的です。また、学びは必ずしも成功体験から得られるものではありません。学習の中で、成功だけでなく失敗にも目を向けさせることを意識して指導しましょう。非認知能力育成のための具体的な学習プログラムの1つにSEL（Social and Emotional Learning）があります。SELは以下5つの非認知能力によって構成される学習プログラムです。
- 自己理解
- 社会/他者理解
- 自己管理能力
- 対人関係スキル
- 責任ある意思決定
このSELを兼ね備えているのが、PBL（課題解決型学習）です。PBLの中でグループごとに課題を設定し、対話を通じてそれぞれが主体的に学習に取り組むことで、上記で挙げたような非認知能力が伸ばせます。
教科別に見る非認知能力育成の工夫
非認知能力は、特定の授業だけでなく、各教科の学びを通じて効果的に育めます。国語、体育、数学といった教科ごとに、それぞれ異なる資質・能力を伸ばす工夫が可能です。
以下では、自己理解や粘り強さ、思考力など、教科の特性を生かした具体的な育成方法を紹介します（※1）。
国語は内面の振り返りを通じた自己理解
国語の学習は、内面の振り返りを通じて自己理解を深め、非認知能力を育む上で重要な役割を担います。
なぜなら、国語は言葉を扱い、自分自身の考えや感情を表現したり、過去の経験を想起したりする機会が豊富だからです。
研究によると、文章を書くことや出来事を思い起こす行為は、自己を客観視し、自己概念を形成する上で欠かせません。
こうした内省的な活動は、自己認識力や自己肯定感といった非認知能力を高めることにつながり、生徒1人ひとりの自己理解を支えます。
体育は協働活動を通じた粘り強さの育成
体育の授業における協働活動は、生徒の粘り強さといった非認知能力を育む効果的な機会です。
運動技能の習得や目標達成の過程で直面する困難に対し、仲間と力を合わせ、互いを「支える」経験が得られるからです。
具体的な取り組みとして、ペアやグループでの練習で互いの動きを「見る」「支える」といった多様な関わりを重視します。
仲間の課題に共に取り組み、励まし合いながら乗り越える経験は、目標に向かって諦めずに努力する粘り強さや協調性といった非認知能力を伸ばせるでしょう。
数学は課題解決の過程で思考の持続力を育成
数学の学習は、課題解決の過程を通じて思考の持続力といった非認知能力を大きく育成します。
なぜなら、数学的な問題発見から解決に至る探究プロセスでは、困難に直面しても諦めず、思考を続けることが求められるからです。
問題を自立的・協働的に解決し、その過程を振り返る数学的な活動は重要です。
こうした粘り強い思考経験は、「やり抜く力」の重要な要素であり、思考の持続力だけでなく、課題解決能力や論理的思考力といった非認知能力を伸ばすことにつながるでしょう。
非認知能力の向上が生徒の将来にもたらす影響
ますますAIの発展が進み、生き方が多様化している現代。人々に求められるのは、自ら課題を見つけ解決に取り組むような人間らしい力や、変化する社会に柔軟に対応し、自ら考えて行動を続ける力です。これらの力はすなわち非認知能力を指し、高校教育の中で非認知能力を育成することは、将来生徒が社会生活を送る上で大きな意味を持ちます。またアメリカで実施されたペリー就学前プロジェクトでは、非認知能力を高める教育を受けた子どもたちは、教育を受けていない子どもたちよりも大人になったときの年収や持ち家率が高くなったという結果が出ています。このプロジェクトの対象となったのは3〜4歳の幼児ですが、非認知能力はいつからでも伸ばせる特性があるため、高校での教育にも期待できるでしょう。
生徒の非認知能力育成につながる家庭での取り組み
生徒の非認知能力を伸ばすためには、学校はもちろん家庭での取り組みも重要です。ここからは、各家庭でできる具体的な取り組みを紹介するとともに、学校との連携の重要性をお伝えします。
家庭での具体的な取り組み
各家庭では、子どもの意思にもとづいた活動を取り入れることが大切です。たとえば、子どもが何か習い事をしている場合、どのような習い事でも子どもが主体的に、そして粘り強く取り組めていることが非認知能力の育成につながります。子どもが物事に興味・関心を持って取り組める環境づくりが重要です。
学校との連携と協力
前述の通り、子どもの非認知能力の育成には、学校教育が重要な役割を担っています。一方、保護者が自分の子どもに高い関心を抱くこともまた、非認知能力育成に大きな影響を及ぼします。そのため、教育を担う学校と、子どもと深く関わる家庭との連携が大切です。近年ではスマートフォンの普及により、学校からの連絡を各家庭に一斉送信できるようになりました。また、1人1台学校から配布される端末によって、プラットフォーム内で学校と家庭がつながれるようにもなっています。従来より、学校と家庭で連携が取りやすくなっている環境を生かして、生徒1人ひとりの非認知能力育成に努めることが求められています。
非認知能力の伸ばし方でありがちな指導方法の誤解
非認知能力の育成において、指導方法には注意が必要です。根拠のない精神論や、過度な評価・押しつけは、生徒の自律的な成長を妨げる誤ったアプローチです。
以下では、非認知能力を効果的に育むために避けるべき指導方法の誤解について解説します。
「精神論」ではない
非認知能力の育成は、しばしば「精神論」と誤解されがちですが、これは正確ではありません。
非認知能力は、認知能力と対立するものではなく、むしろ連携してこそ効果を発揮する、科学的根拠にもとづいた力だからです。
非認知能力を抽象的な概念として捉え、学習と切り離して語ったり、「これさえあれば大丈夫」と学習をおろそかにしたりするのは誤りです。
非認知能力の育成は、学習活動に伴った具体的なアプローチによって進めるべき教育的な取り組みといえます。
過度な評価や押しつけは逆効果
教師が生徒の成果だけを過度に評価したり、特定のやり方を押しつけたりすると、生徒は失敗を恐れるようになり、新しい挑戦を避けがちになります。
期待に応えられない不安から主体的な行動が減り、言われたことしかやらなくなったり、少しの困難で諦めてしまったりと、非認知能力の成長を阻害しかねません。
失敗を前向きに捉え、再挑戦を促す学習環境を整えることが、生徒の非認知能力を育む上で大切です。
まとめ
非認知能力とは粘り強さや協力など、数値化できない能力のことです。新学習指導要領で育成が掲げられるほど、非認知能力の重要性は増しています。高校には、学校全体の環境改善や学習プログラムの導入によって、生徒1人ひとりの非認知能力を向上させることが求められています。本記事で解説した内容を参考に、ぜひ自身の学校での取り組みに生かしてみてはいかがでしょうか。
※1：国語科「書くこと」における自己形成に関する一考察― 児童が「自己説明文」を書くことの意識的自己形成の可能性を起点として―
