ICT教育の導入に際しては、適切な企業選びが大切です。本記事では、デジタル教材・ソフトウエア・ハードウエアを提供する主要企業13社を紹介します。
各企業の特徴や強みを知ることで、学校に最適なICTツールの選定や効果的な導入方法が見えてくるでしょう。
ICT教育に関わる企業は主に3種類ある
ICT教育に関わる企業は、主に3種類に分類されます。
- デジタル教材を提供する企業
- ソフトウエアを提供する企業
- ハードウエアを提供する企業
教育関係者は、各企業の特徴を理解し、学校のニーズに合った選択をすることが重要です。
デジタル教材を提供する企業
デジタル教材の提供企業は、教育のデジタル化を加速させる重要な役割を担っています。なぜなら、2019年4月施行の「学校教育法等の一部を改正する法律」により、紙の教科書と学習者用デジタル教科書の併用が法的に認められたからです。
この法改正は、「主体的・対話的で深い学び」の実現や、特別な配慮を必要とする児童生徒の学習上の困難を軽減する目的で行われました。
デジタル教材を提供する企業はこの流れを受け、インタラクティブな学習コンテンツ、アダプティブラーニング技術を活用した個別最適化教材、動画やシミュレーションなど多様な教材を開発しています。
ソフトウエアを提供する企業
ソフトウエアを提供する企業は、教員の業務効率化を実現する校務支援システムや、生徒の学習データを収集・分析する学習管理システム（LMS）を開発しています。
具体的には、出欠管理や成績処理などの校務を一元管理するソフトウエア、オンライン授業や課題提出を可能にするプラットフォーム、さらには学習の進捗や理解度を可視化する分析ツールなど多岐にわたります。
教員にとって、これらのソフトウエアは授業準備の時間短縮や個別指導の質向上に直結するツールです。
ハードウエアを提供する企業
ハードウエアを提供する企業は、ICT教育の基盤となる機器やインフラを支えています。これらの企業は、タブレットやPC、電子黒板などの端末から、安定した通信環境を整えるネットワーク機器まで、幅広い製品を提供しています。
ハードウエアを提供する企業は、GIGAスクール構想の実現に向けて重要な役割を果たし、1人1台端末の普及や高速通信環境の整備を支援してきました。
学校のICT化を根幹から支える存在として、教育現場のデジタル化に貢献しています。
ICT教育で用いるデジタル教材を提供する企業
ICT教育で用いるデジタル教材を提供する主な企業として、次の5社が挙げられます。
- 株式会社すららネット
- 株式会社リクルート
- スタディプラス株式会社
- モノグサ株式会社
- 株式会社Libry
以下で詳しく紹介します。
株式会社すららネット
株式会社すららネットは、個別学習に適した先進的デジタル教材を提供しています。
同社の教材は、生徒1人ひとりの理解度や進度に合わせて最適な学習内容を提示する点が特徴です。
2025年4月には探究学習教材「Surala My Story」の提供を開始予定で、「問いづくり」という探究学習における最大の難関をサポートします。
すららの新教材は生徒が主体的に取り組める課題設定に特化しており、学校現場でのICT活用を通じた探究的な学びを促進します。
すららネットは小中高向けのオンライン教材を中心に、教育のデジタル化を積極的に推進中です。同社はAIを活用した対話式のICT教材「すらら」「すららドリル」などを提供しています。（※1）
株式会社リクルート
株式会社リクルートは、ICT教育分野で革新的なサービスを展開する大手企業です。
同社が運営する「スタディサプリ」は、オンライン学習の先駆けとして知られています。
2012年に開始されたスタディサプリは、当初小中高生向けのサービスでしたが、その後社会人向けにも拡大しました。
このプラットフォームは、質の高い講義動画や問題集、個別指導機能などを提供し、ユーザーの学習ニーズに柔軟に対応しています。
特筆すべきはスタディサプリの学校向けサービスです。このサービスは、授業と家庭学習を効果的に連携させる機能や、教員向けの指導支援ツールを備えています。学校全体でICT教育を推進し、生徒1人ひとりの学習進度に合わせた指導が可能です。（※2）
スタディプラス株式会社
スタディプラス株式会社は、ICT教育分野で革新的なサービスを提供する注目のベンチャー企業です。
同社の主力製品である学習管理アプリ「Studyplus」は、大学受験生の半数以上が利用する人気ツールとなっています。
Studyplusの特徴は、学習記録の詳細な管理と分析機能にあります。ユーザーは学習時間や内容を簡単に記録でき、進捗状況や目標達成率を視覚的に確認することが可能です。
さらに、同アプリを使用する他のユーザーとの交流機能も備えており、モチベーション維持に効果的です。
教育機関向けには「Studyplus for School」を展開し、提供開始以来、多くの学校や学習塾で採用されています。（※3）
モノグサ株式会社
モノグサ株式会社は「記憶を日常に」というビジョンのもと、ICT教育分野で革新的なサービスを展開しています。
同社は記憶定着に特化した学習プラットフォーム「Monoxer（モノグサ）」を開発し、個人塾から大手塾、学校までを対象に提供しています。
Monoxerの特徴は、指導者が覚えてほしい内容を登録するだけで、記憶定着に必要な問題が自動生成される点です。
学習者はスマートフォンやタブレットのアプリを通じて、これらの問題に取り組むことが可能です。
このシステムは1人ひとりの習熟度や忘却度をリアルタイムで分析し、問題の出題頻度や難易度を自動調整します。
個々の学習者のレベルに最適化された学習環境を実現し、効率的な記憶定着をサポートしています（※4）。
株式会社Libry
株式会社Libryは、ICT教育分野で革新的なサービスを提供するEdTechベンチャー企業です。
同社は「一人ひとりが自分の可能性を最大限発揮できる社会をつくる」というビジョンのもと、中高生向け学習プラットフォーム「リブリー」を展開しています。
リブリーの特徴は、提携出版社のテキストをデジタル化し、個々の学習履歴にもとづいて最適な問題を提示する点です。
このシステムは、問題ごとの正誤や回答時間などのデータを分析し、学習者の弱点や復習のタイミングを特定します。
既存の問題集から個別に最適な問題を推奨する機能も備えています。
リブリーのアプローチによって、教育現場の既存の方針を尊重しつつ、効率的な学習環境を実現できるでしょう（※5）。
ICT教育で用いるソフトウエアを提供する企業
ICT教育で用いるソフトウエアを提供する主な企業は次の通りです。
- 株式会社ベネッセコーポレーション
- 株式会社ジャストシステム
- Sky株式会社
- 大日本印刷株式会社
- 株式会社Lentrance
以下で詳しく紹介します。
株式会社ベネッセコーポレーション
株式会社ベネッセコーポレーションは、ICT教育分野で革新的なサービスを展開する大手企業です。
同社の「チャレンジタッチ」は、小学生を対象とし、AIを活用した個別最適化学習を提供している代表的なサービスです。
ベネッセは、GIGAスクール構想に対応したICTサポート事業も展開しており、全国の学校にICT支援員を派遣し、授業支援や校務支援、環境整備などに取り組んでいます。
さらに、同社は「ミライシード」というオールインワンソフトも提供しています。
ミライシードは、「個別最適な学び」と「協働的な学び」を一体的に充実させ、さらに「教育効果の可視化」もできるソフトです（※6）。
株式会社ジャストシステム
株式会社ジャストシステムの代表的な製品は、日本語入力システム「ATOK」や、タブレット通信教育「スマイルゼミ」です。これらの製品は、教育現場のデジタル化を促進し、学習効率の向上に貢献しています。
ジャストシステムの強みは、新学習指導要領に完全対応した教育ソフトウエア「ジャストスマイル8」です。
このソフトウエアは、プログラミング、外国語（英語）、情報リテラシーなどの新しい教育ニーズに応える教材を豊富に搭載しています。
特に、教員向けの指導略案や教材が充実しており、ICT活用に不慣れな教員でも効果的に授業を展開できるよう設計されています。同社は多様な経験を生かし、教育現場特有のニーズに応じたカスタマイズも可能です（※7）。
Sky株式会社
Sky株式会社の強みは、教育現場のニーズに応じた柔軟なソフトウエア開発にあります。
「SKYMENU Class」は、Sky社の代表的な教育ICTソリューションです。このシステムは、生徒1人ひとりの考えをリアルタイムで共有し、協働学習を促進する機能を備えています。
また、教員と生徒間の双方向コミュニケーションを可能にし、個々の反応にもとづいた効果的な一斉授業が可能です。
さらに、「SKYMENU Cloud」は、クラウド環境を活用した家庭学習支援ツールとしても注目されています。
このシステムの「発表ノート機能」により、教員は教材や課題を配布でき、生徒も自宅からインターネットを通じて課題を提出できます（※8）。
大日本印刷株式会社
大日本印刷株式会社の代表的なサービス「リアテンダント」は、紙のテストをデジタル採点し、データ分析をする画期的なシステムです。
このシステムの導入により、教員の採点業務負荷が約60%軽減されます。解答用紙をスキャンしてパソコン上で採点するため、従来の手作業と比べて大幅な時間短縮が可能です。
さらに、採点結果は自動集計され、校務システムとスムーズに連携できるため、煩雑な集計作業も簡素化されます。
リアテンダントの特徴は、単なる業務効率化にとどまらない点です。
豊富な分析機能により、問題ごとの正答率から学習課題を把握し、個々の生徒に寄り添った指導やクラス全体の傾向に応じた指導をサポートします。（※9）
株式会社Lentrance
株式会社Lentranceは、全国3万校以上の教育機関で採用されており、その普及率の高さが特徴的です。
同社のプラットフォームは、デジタル教科書を中心に、通信教育や塾などの多様な教育コンテンツに対応しています。
学校内外での学習を連携させ、生徒の学習効果を最大化することが可能です。
Lentranceの強みは、特別な支援を必要とする児童生徒への配慮にあります。
デジタル技術を活用することで、従来の教育方法では対応が難しかった学習上の困難を軽減しました。
文字の拡大や音声読み上げ機能により、視覚や聴覚に障害のある生徒も円滑に学習を進められるようサポートしています。（※10）
ICT教育で用いるハードウエアを提供する企業
ICT教育で用いるハードウエアを提供する主な企業として、次の3社が挙げられます。
- NEC（日本電気株式会社）
- ソフトバンク株式会社
- ダイワボウ情報システム株式会社
以下で詳しく紹介します。
NEC（日本電気株式会社）
NEC（日本電気株式会社）は、ICT教育環境の整備に力を入れている大手企業です。
学習者用端末や校内通信ネットワークの構築を通じて、教育現場のデジタル化を支援しています。
NECの強みは、総合的なICTソリューションを提供できる点です。
学習者用端末としてのPCやタブレットの供給だけでなく、校内ネットワークの設計・構築、さらにはクラウドサービスを通じたデジタル教材の提供まで、幅広くカバーしています。
NEC教育クラウド「Open Platform for Education」を通じて、多様なデジタル教材やアプリケーションを提供し、個別最適化された学習環境の実現を目指しています（※11）。
ソフトバンク株式会社
ソフトバンク株式会社は、生徒1人1台の情報端末から高速大容量の通信ネットワークまで、幅広いソリューションを提供しています。
特に注目すべきは、「魔法のプロジェクト2024 ～LEARN with ソフトバンク～」という取り組みです。
ICTを活用して、学習に困難を抱える子どもたちを支援するプロジェクトです。
また、教員向けのICT利活用研修や、iPadの基本操作指導なども実施し、教育現場のデジタル化をサポートしています。
さらに、AIやロボティクスなどの先端技術を活用した新たな教育サービスの開発にも取り組んでおり、教育の未来を見据えた活動を展開しています（※12）。
ダイワボウ情報システム株式会社
ダイワボウ情報システム株式会社は、第2期GIGAスクール構想を見据えた教員研修プログラムを刷新しました。
このプログラムは、児童生徒1人1台の端末更新やクラウド活用を前提とした授業支援、情報活用能力の育成を目指しています。
さらに、高等学校での情報II導入やDXハイスクールに対応する高度なテクノロジーを活用したSTEAM教育の推進も視野に入れています。
特徴的なのは、授業デザインや指導・評価に関する講座、授業案作成の演習、端末やツール活用の技能研修など、多様な項目をカスタマイズして提供できる点です。
これにより、自治体や学校のニーズに合わせたオリジナルの研修が可能となります（※13）。
まとめ
ICT教育に関わる企業は主に3種類あります。デジタル教材を提供する企業、ソフトウエアを提供する企業、ハードウエアを提供する企業です。
本記事では、ICT教育業界の企業13社を商品ジャンル別に紹介しました。ぜひ、自校に適したICTツールや導入方法を選ぶ際の参考にしてください。
※1：株式会社すららネット
※2：株式会社リクルート
※3：スタディプラス株式会社
※4：Monoxer
※5：株式会社Libry
※7：株式会社ジャストシステム
※8：Sky株式会社
※9：大日本印刷株式会社
※10：株式会社Lentrance
※11：NEC（日本電気株式会社）
※12：ソフトバンク株式会社
※13：ダイワボウ情報システム株式会社
