稼げる資格30選！資格取得後の平均年収から判明したリアルなランキングを大発表！

「稼げる資格って結局どれ？」
「今のうちに資格の勉強をして将来の不安をなくしたい！」
「稼げる資格に合格できる講座はどれがおすすめ？」

数ある資格の中でも、稼げる資格を取得したいと考える人は多いでしょう。

しかし資格を独学で取得しようとすると、わからないところが理解できず挫折したリ、計画的に続けられなかったりすることが多いです。

そうなると費やした時間やお金が無駄になってしまいます。

そこで本記事では、稼げる資格を取得するのにおすすめの通信講座を紹介。

通信講座を利用すれば講師に教えてもらうことで理解力が上がり、効率的に資格の勉強ができます。

試験合格にもつながるため、将来仕事で稼げるようにもなれる可能性が高まります。

またどのような仕事に就けるのか、年収はいくらかなどの情報も詳しく解説。

ぜひ最後まで読んで、今後の人生に役立つ稼げる資格を取得するためにご参考ください。

高収入・安定して稼げる資格おすすめ30選

ここでは稼げる資格をランキング順で詳しく解説していきます。

高収入・安定して稼げるおすすめの資格は、次の通りです。

順位	資格	年収
1位	弁護士	971.4万円
2位	弁理士	971.4万円
3位	司法書士	971.4万円
4位	土地家屋調査士	971.4万円
5位	中小企業診断士	780.9万円
6位	ファイナンシャルプランナー（FP）1級	780.9万
7位	社会保険労務士	780.9万円
8位	公認会計士	平均746.6万円
9位	ITストラテジスト	660.4万円
10位	電気主任技術者	644.5万円
11位	一級建築士	691万円
12位	通関士	579.8万円
13位	不動産鑑定士	579.8万円
14位	行政書士	579.8万円
15位	キャリアコンサルタント	579.8万円
16位	薬剤師	583.4万円
17位	国家公務員総合職	582万円
18位	国家一般職	582万円
19位	MR（医療情報担当者）	578.3万円
20位	貸金業務取扱主任者	500〜800万円
21位	応用情報技術者	500～700万円
22位	電気工事士	506.8万円
23位	看護師	508.1万円
24位	宅地建物取引士	450〜500万円
25位	情報処理安全確保支援士	600〜1,300万円
26位	簿記一級（経理事務）	約450万円
27位	マンション管理士（管理フロント）	437.4万円
28位	賃貸不動産経営管理士	400〜800万円
29位	管理業務主任者	300～500万円
30位	測量士	487.2万円

厚生労働省の提供するサイトを参考にピックアップしましたので、ぜひご参考ください。

1位：弁護士（971.4万円）

引用：日本弁護士連合会

項目	詳細
平均年収（2022年）	971.4万円
合格率（2022年）	45.5% ※旺文社「教育情報センター」
活躍できる職種・業界	法律事務所・企業の法務部門・裁判所
受ける試験	司法試験
試験の月（時期）	短答式試験：毎年7月 論文式試験：毎年9月 口述試験：毎年1月

引用：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

弁護士資格を取得すれば弁護士になれます。

弁護士は法律の専門家であり、法律に関する相談や助言、法的な問題や紛争の解決をサポートする専門職です。

弁護資格を取得すると以下のような仕事をおこなえます。

法律が絡む複雑で専門的な知識を必要とするため、資格試験も難関で、さらに資格取得後もきちんと実績を積むために努力を続けなくてはいけません。

ただ稼げる資格ですが、弁護士はスキルによって稼げる人稼げない人が分かれるため、平均年収は高いですが難易度も高いことを理解しておきましょう。

2位：弁理士（971.4万円）

引用：日本弁理士協会

項目	詳細
平均年収（2022年）	971.4万円
合格率（2022年）	6.1% ※特許庁「令和4年度弁理士試験の結果について」
活躍できる職種・業界	特許事務所・企業の知的財産部門
受ける試験	弁理士試験
試験の月（時期）	短答式筆記試験：毎年5月 論文式筆記試験：毎年7月 口述試験：毎年10月

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

弁理士は特許・実用新案・意匠・商標等の、産業財産権に関する法律家になるための資格です。

国家試験に合格した後、特許庁の登録を受けることで資格を得ます。

主な仕事は以下の通りです。

弁護士と同じく専門的な法律知識を必要とするため、資格試験の難易度・資格取得後の勉強や責任が重い仕事です。

未経験の方や弁理士補助の場合だと、年収500万円以下の職場もありますが、年収900万以上も目指せるので、努力する価値があります。

弁理士は常に需要が高く、事務所・個人・会社の知財部などで働けるため、どこでも稼ぐ手段があるのも魅力です。

引用：求人ボックス

3位：司法書士（971.4万円）

引用：司法書士

項目	詳細
平均年収（2022年）	971.4万円
合格率（2022年）	5.18% ※法務省「令和4年度司法書士試験の最終結果について」
活躍できる職種・業界	法律事務所・不動産業界・金融機関
受ける試験	司法書士試験
試験の月（時期）	筆記試験：毎年7月 口述試験：毎年10月

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

司法書士は主に登記を中心とした法律事務の仕事をする専門家になるための資格です。

司法書士試験を受けることで、司法書士になれます。

弁護士との大きな違いは、訴訟を起こせるかどうかです。

業務内容	司法書士	弁護士
代表的な業務	登記・訴訟準備などの手続き代理	法律相談・訴訟代理など
専門領域	登記・債権回収・相続など	刑事・民事・商事・家事など広範囲
権利の範囲	法的手続きの代理権限	法的権利・紛争解決の代理権限
契約書作成	一般的には含まない	含む場合がある
知識分野	法律・登記・相続法など	法律全般

例えば司法書士は自己破産などの書類を作成することはできますが、弁護士のように実際に申し立てを行うことはできません。

　【弁護士】は、法律事務全般を取り扱うことができますので、自己破産や個人再生について代理人として関与することや、その申立てのための相談を行うことができ、その権限についての制限もありません。

　【司法書士】は、自己破産・個人再生申立てのうち、自己破産申立書や個人再生申立書を作成することができます。

引用：神奈川弁護士協会「１弁護士と司法書士との違い」

しかし、弁護士と同じく技量や努力次第で年収を上げられます。

司法書士の資格勉強を効率的におこないたい方は、アガルートの講座を試してみてはいかがでしょうか。

4位：土地家屋調査士（971.4万円）

引用：日本土地家屋調査士会連合会

項目	詳細
平均年収（2022年）	971.4万円
合格率（2022年）	9.62% ※法務省「令和4年度土地家屋調査士試験の最終結果について」
活躍できる職種・業界	不動産業界
受ける試験	土地家屋調査士試験
試験の月（時期）	筆記試験：毎年10月の第3日曜日 口述試験：毎年1月

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

土地家屋調査士は、土地や建物の測量や評価を行う専門家になるための資格です。

国家試験に合格した後、登録を行うことで土地家屋調査士として活動できます。

土地家屋調査士の主な業務は次の通りです。

測量技術と公正な評価能力が求められます。

また土地の境界トラブルが起きた場合に、外部専門家として意見を述べるのも土地家屋調査士の仕事です。

年収が上がる理由として、不動産登記事項証明書への登記という独占業務があります。

専門性も高いため、稼ぎたい人は資格の取得が必須です。

実は現在全国の土地家屋調査士人口は、2002年の18,741人をピークに減少傾向となっています。

一方で土地家屋調査法人は増加傾向のため、資格を取得することで活躍できる場所は多くあるでしょう。

5位：中小企業診断士（780.9万円）

引用：一般社団法人 東京都中小企業診断士協会

項目	詳細
平均年収（2022年）	780.9万円
合格率（2022年）	28.9% ※中小企業診断協会「中小企業診断士試験　申込者数・合格率等の推移」
活躍できる職種・業界	コンサルティング業界
受ける試験	中小企業診断士試験
試験の月（時期）	毎年10月と1月

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

中小企業診断士は、中小企業のビジネス環境を改善する専門家になるための資格です。

経営コンサルタント資格で唯一の国家資格のため、資格手当が与えられるところも多く、マネジメント的な仕事でキャリアアップしやすいのも特徴。

具体的な業務は次の通りです。

仕事では、企業が成長するための戦略や策定を考えるため、さまざまなビジネスモデルを理解しておくことや、適切なヒアリング能力が求められます。

中小企業が日本からなくなることはないため、需要がなくならず稼ぎ続けられる職種と言えるでしょう。

資格を持っていれば転職にも有利に働き、収入の向上にもつながります。

6位：ファイナンシャルプランナー（FP）1級（780.9万円）

引用：日本FP協会

項目	詳細
平均年収（2022年）	780.9万円
合格率（2022年）	99% ※日本FP協会「2022年9月実施1級FP技能検定試験結果」
活躍できる職種・業界	金融業界
受ける試験	ファイナンシャルプランナー1級試験
試験の月（時期）	毎年1月と5月と9月

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

ファイナンシャルプランナー（FP）は、個々のライフスタイルに合わせた最適な資産運用や保険選択のアドバイスを提供する専門家になるための資格です。

ファイナンシャルプランナー1級に合格すれば、銀行・証券会社・保険会社などでの就職や転職にも役立ちます。

企業によっては取得を推奨・取得後に昇給もあるでしょう。

また、独立して自身の事務所を開設し、個人顧客に直接サービスを提供も可能になります。

独立した場合は、個人で事務所を立ち上げたり、お金に関する記事作成やセミナーを開くことも可能になります。

資格を取得すると幅広くキャリアが開けるので、自分の好きな形で稼げるでしょう。

7位：社会保険労務士（780.9万円）

引用：全国社会保険労務士連合会

項目	詳細
平均年収（2022年）	780.9万円
合格率（2022年）	5.3% ※社会保険労務士試験オフィシャルサイト「第54回社会保険労務士試験の合格者発表」
活躍できる職種・業界	弁護士事務所・税理士事務所
受ける試験	社労士試験
試験の月（時期）	毎年8月

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

社会保険労務士は、労働法規や社会保険に関する専門家になるための資格です。

具体的な業務は次の通りです。

労働保険・社会保険についてきちんと理解しておく必要があるだけでなく、法律の改正があるたびに確認を行う必要があります。

労働社会保険諸法令に基づく申請書等の作成などは独占業務となっているため、専門性も高いです。

ゆえに社会保険労務士を求めている会社も多く、就職にも有利で給与も高くなりやすい傾向にあります。

8位：公認会計士（平均746.6万円）

引用：日本公認会計士協会

項目	詳細
平均年収	746.6万円
合格率（2022年）	10.5% ※公認会計士・監査審査会「令和4年公認会計士試験の受験状況について」（論文試験免除者除く）
活躍できる職種・業界	監査法人、会計事務所、企業の経理部門
受ける試験	公認会計士試験
試験の月（時期）	第Ⅰ回短答式試験：毎年12月 第Ⅱ回短答式試験：毎年5月 論文式試験：毎年8月

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

公認会計士は、企業の財務情報に関する専門家になるための資格です。

医師・弁護士と並ぶ国家3大資格の1つということもあり、純粋に稼げる資格としては期待が高いです。

具体的な業務は次の通りです。

簡単に言えば企業のお目付け役で、企業が作成した財務諸表が正しいかどうかを第三者視点で確認します。

公認会計士は税理士登録することで、税務の仕事を行うこともできます。

実績を積めば財務諸表を作成する会計の仕事や、経営も含めたコンサルティングの仕事まで、幅広く事業を展開することも可能です。

景気に左右されないので、安定した収入であるのもメリットです。

合格率は約10%と低めなので、独学が難しいという方は、通信講座で勉強すると将来稼げる自分にグッと近づけるでしょう。

9位：ITストラテジスト（660.4万円）

引用：一般社団法人日本ITストラテジスト協会

項目	詳細
平均年収（2022年）	660.4万円
合格率（2023年）	15.5% ※IPA情報処理推進機構「情報処理技術者試験情報処理安全確保支援士試験統計資料」
活躍できる職種・業界	コンサルティング業界
受ける試験	ITストラテジスト試験
試験の月（時期）	毎年4月と10月

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

ITストラテジストは、ITを用いて企業のビジネス戦略を立案し、実行する役割を持つ専門家になるための資格です。

その名の通りコンサルティングが仕事で、ITの知識を活用する経営コンサルタントのようなお仕事です。

具体的な仕事は次の通りです。

ITストラテジストは、一度合格すれば資格の更新が必要がないので、半永久的に資格保持者として評価されます。

そのため就職や転職もしやすく、キャリアを築きやすいです。

これからITを活用した経営は加速していくと考えられるため、需要も増えていくと予想されます。

ゆえに求人サイトでも募集が多く、未経験からでも資格があれば年収600万円以上稼ぐチャンスもあります。

10位：電気主任技術者（644.5万円）

引用：一般社団法人電気技術社試験センター

項目	詳細
平均年収	644.5万円
合格率（2022年）	8.3% ※電気技術者試験センター「令和4年度第三種電気主任技術者上期試験の結果について」
活躍できる職種・業界	電気会社
受ける試験	電気主任技術者試験
試験の月（時期）	1次試験：毎年8月 2次試験：毎年11月

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

電気主任技術者は、電気設備の設計や施工、運用に関する専門知識と技術を持つ専門家になるための資格です。

具体的な業務は次の通りです。

また電気主任技術者は、自分が作業するだけでなく作業員に対する指導・監督の役割もあります。

専門的な技術を得意とする職人タイプだけでなく、マネジメント能力も重要になります。

電気設備は安全に関わってくるため、重要な保守・管理を任される立場になれば、単価も高く稼ぎやすいでしょう。

11位：一級建築士（691万円）

引用：公益財団法人建築技術教育普及センター

項目	詳細
平均年収（2019）	691万円
合格率（2022年）	9.9% ※ 建築技術教育普及センター「試験結果」
活躍できる職種・業界	建設業界
受ける試験	建築士試験
試験の月（時期）	毎年7月

一級建築士は、建築物の設計や施工に関する専門的な知識と技術を持つ専門家になるための資格です。

具体的な業務内容は次の通りです。

二級建築士と比べて専門的かつ高度な設計が求められるだけでなく、工事中も上手く進行しているか確認しながら建築していきます。

項目	1級建築士	2級建築士
設計範囲	広範囲の設計業務を行える	一部の設計業務を行える
監理・施工管理範囲	広範囲の監理・施工管理業務を行える	限られた監理・施工管理業務を行える

建築物の用途や構造などによって監理業務を行える資格が異なり、一級建築士になれば制限なくあらゆる建築物を扱えます。

携われる規模やプロジェクトが大きいため、2級建築士や土木建築史に比べて稼げるので、取得するのにおすすめです。

12位：簿記1級（約616万円）

引用：商工会議所の検定試験

項目	詳細
平均年収	約616万円
合格率（2022年）	10.4% ※ 商工会議所の検定試験「1級受験者データ（統一試験）」
活躍できる職種・業界	会計事務所・企業の経理部門
受ける試験	簿記1級試験
試験の月（時期）	毎年6月・11月・2月

簿記1級の2022年時点での平均年収は、約616万円です。

簿記1級は、商業簿記に関する深い知識と技術を持つことを証明する資格になるための資格です。

試験に合格すれば、企業の経理部門や会計事務所での活躍の幅が広がります。

主な業務は次の通りです。

企業の会計に必要な知識の専門家のため、簿記1級を持っておけば食いっぱぐれることはないとも言われています。

引用：：商工会議所の検定試験

簿記1級を取ると税理士試験を受ける資格がもらえ、税理士になるチャンスが与えられます。

また税理士の資格を取れば税理士として働き、年収も1,000万円前後を稼ぐことも可能です。

ただ簿記3級や2級とは難易度も全く違うため、合格率10%前後の狭き門に挑まなくてはいけません。

しかし合格すればキャリアの幅が広がるだけでなく、税理士になり安定して稼ぐことが可能なので、努力する価値のある資格といえます。

13位：通関士（579.8万円）

引用：一般社団法人 日本通関業連合会

項目	詳細
平均年収（2022年）	579.8万円
合格率（2022年）	15.8% ※ 日本関税協会「受験者数及び合格者数」
活躍できる職種・業界	物流
受ける試験	通関士試験
試験の月（時期）	毎年10月

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

通関士は、輸入や輸出の際に必要となる関税法や貿易法等についての専門家になるための資格です。

物流会社や貿易会社で物資等を関税に通すために必要な業務を行う仕事です。

主な業務は次の通りです。

グローバル化が進む現代では、通関業者の数は増え今後も需要が拡大することが予想されます。

世界中の企業や貨物と接する機会があり、異なる文化・商習慣にふれることでキャリアの幅を増やすこともできます。

通関士になるには資格が必要ですが、平均年収も高く今後も長く求められるため安心して稼げるでしょう。

14位：不動産鑑定士（579.8万円）

引用：公益財団法人 ん本不動産鑑定士協会連合会

項目	詳細
平均年収（2022年）	579.8万円
合格率（2022年）	16.4% ※国土交通省「令和4年不動産鑑定士試験の合格者が決定しました」
活躍できる職種・業界	不動産業界
受ける試験	不動産鑑定士試験
試験	毎年5月

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

不動産鑑定士は、不動産の価値を適正に評価する専門家になるための資格です。

不動産会社だけでなく、金融機関や公的機関等でも活躍することが可能で、働き口は多いです。

主な業務は次の通りです。

不動産市場の専門家として、その知見と評価力が高収入を生み出します。

現在、不動産鑑定士登録者の人数は全国に4,505人*しかおらず、とても希少性の高い資格だと言えます。

※参考国土交通省「不動産鑑定業者の事業実績」

そのため需要も高く、また独自業務もあることから稼ぎやすいです。

さらに不動産は土地の価格や取引の有無が直接仕事に影響するわけではないため、不況にも強い仕事です。

不動産関係のコンサルティング会社にも就職できる可能性を秘めているため、ぜひ稼ぐ資格の1つとして検討してみてください。

15位：行政書士（579.8万円）

引用：日本行政書士会連合会

項目	詳細
平均年収（2022年）	579.8万円
合格率（2022年）	12.13% ※行政書士試験「令和4年度行政書士試験／都道府県別試験結果一覧」
活躍できる職種・業界	行政・法律
受ける試験	行政書士試験
試験の月（時期）	毎年11月

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

行政書士は、法令に基づく許認可申請や契約書作成など、法律事務を担う専門家になるための資格です。

会社の法務部や行政機関で活躍するだけでなく、自分の事務所を開業もできます。

主な業務は次のとおりです。

実は行政書士が作成できる許認可書類は10,000種類を超えると言われており、書類作成を通じて事業の相談コンサルティングを行うことも可能。

実績やスキル次第では年収1,000万円を目指すことも可能な資格です。

16位：キャリアコンサルタント（579.8万円）

引用：特定非営利活動法人 キャリアコンサルティング協議会

項目	詳細
平均年収（2022年）	579.8万円
合格率（2022年）	59.3% ※ キャリアコンサルティング協議会「第22回　キャリアコンサルタント試験　試験結果」
活躍できる職種・業界	転職支援・人材紹介
受ける試験	キャリアコンサルタント試験
試験の月（時期）	毎年3月と7月と11月

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

キャリアコンサルタントは、キャリア形成をサポートする専門家になるための資格資格です。

求職者をより良いキャリアへ導き支援し、相性の良い企業とマッチングさせることを主な活動としています。

主な業務は次のとおりです。

転職会社や転職エージェントに就職しても稼げますが、独立して企業と契約すると、実力次第で大きく稼げます。

自分で1回当たりのカウンセリング単価なども決められることから、実力を付けたら独立して稼ぐのも視野にいれましょう。

またハローワークや大学・高校といった教育機関でも働けるため、幅広く需要も高いことが魅力の1つです。

17位：薬剤師（583.4万円）

引用：日本薬剤師会

項目	詳細
平均年収（2022年）	583.4万円
合格率（2022年）	68.02% ※厚生労働省「第107回薬剤師国家試験　大学別合格者数」（卒業生含む）
活躍できる職種・業界	病院・製薬会社・薬局
受ける試験	薬剤師国家試験
試験の月（時期）	毎年2月

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

薬剤師は、薬局などだけでなく、製薬会社の薬を営業で売るなど幅広く活躍できる職種になるための資格です。

多くの方が思い浮かべるのは、医師が出した処方箋に基づく薬の調剤と服用指導ですが、他にも以下の様な業務内容があります。

薬剤師の資格を持っていれば、ドラッグストア・病院・企業薬剤師としても働けるため、業界を問わず働けます。

また病院や製薬会社で薬剤師の資格を活用できれば、より高収入が期待できるでしょう。

薬剤師になるためには、6年制の薬学部系の大学へ行かなくてはいけません。

そのため社会人にはおすすめできず、将来医療関係で働きたい学生におすすめの資格です。

慣れれば職場も需要が高いので、安定して稼げます。

18位：国家公務員総合職（582万円）

引用：人事院

項目	詳細
平均年収（2022年）	582万円
合格率（2022年）	12.2% ※人事院「2022年度国家公務員採用総合職試験（春）の合格者発表」
活躍できる職種・業界	行政機関
受ける試験	国家公務員総合職試験
試験の月（時期）	2024年3〜5月

※参考：人事院「令和４年国家公務員給与等実態調査の結果」

国家公務員総合職とは各省庁や機関で働く人達のことを国家公務員総合職といいます。

政策の企画立案等の高度の知識、技術または経験等を必要とする業務に従事する職員として定義されています。

主な業務内容は次のとおりです。

その職の安定性と待遇、そして国や地域社会への直接的な貢献が、高収入につながっています。

他の職種にはない魅力として、国家公務員総合職はお金をもらいながら海外へ留学できるのも特徴です。

また国家公務員総合職は、配属された部署やその部署での役職によっても年収が大きく変わるため、582万円よりも多く得られる可能性は高いです。

19位：国家公務員一般職（582万円）

引用：人事院

項目	詳細
平均年収（2022年）	582万円
合格率（2022年）	29% ※人事院「2022年度国家公務員採用一般職試験（大卒程度試験）及び 専門職試験（大卒程度試験）の合格者発表」
活躍できる職種・業界	行政機関
受ける試験	国家公務員一般職試験
試験の月（時期）	1次試験：毎年6月 2次試験：毎年7月

※参考：人事院「令和４年国家公務員給与等実態調査の結果」

国家公務員一般職は、上で紹介した国家公務員総合職が企画した業務の実行部隊のような職業です。

主な業務内容は次のとおりです。

配属される先は各省庁のため国家公務員総合職と大きくは変わりませんが、業務内容はより実行向きです。

総合職が決めた政策を一般職の人が、実行して生活のサポートや電話対応・窓口をおこなうこともあります。

安定した職場環境が魅力的で、安心して稼いでいきたい人はぜひ目指してみましょう。

20位：MR（医療情報担当者）（578.3万円）

引用：公益財団法人 MR認定センター

項目	詳細
平均年収（2022年）	578.3万円
合格率（2022年）	82% ※MR認定センター「これまでの試験結果」
活躍できる職種・業界	製薬会社・医療機器メーカー
受ける試験	MR資格試験
試験の月（時期）	毎年12月

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

MRは医療従事者に対し、製薬会社の医薬品の情報を提供するのに必要な資格です。

MRになるためには、医薬品医療機器等法に基づくMR認定試験に合格する必要があります。

MRの試験は受験資格がなく、必須の学歴や学部もないため、未経験からでも始められるのがメリット。

ただし試験を受かればすぐになれるのではなく、製薬企業等で実務教育を受け、終了認定とMR経験を6ヵ月受ける必要があります。

ただ専門知識を扱うため、一般的な営業職よりも給与が高く、裁量労働制の対象となる職種のため、残業代はありませんが手当が厚いです。

転勤が多いのも特徴なので、そのあたりを考慮して資格取得しましょう。

21位：貸金業務取扱主任者（500〜800万円）

引用：日本貸金業協会

項目	詳細
平均年収（2022年）	500〜800万円
合格率（2022年）	26.6% ※日本貸金業協会「令和4年度（第17回）試験の結果について」
活躍できる職種・業界	貸金業者・金融機関
受ける試験	貸金業務取扱主任者試験
試験の月（時期）	毎年11月

貸金業務取扱主任者は、金融機関や消費者金融会社で貸金業務を行う専門家になるための資格です。

業務は主に融資審査や金利設定、顧客との折衝など。

法令を遵守したうえで、適切な融資計画を提供することが求められます。

どこで働くかでも年収が変わり、大手銀行や地銀、消費者金融、クレジットカード会社などがあります。

ただどの職場に関しても、安定して稼げる・働ける・休めるなど、魅力が多いのが特徴。

また個人営業をすれば自分の好きなように仕事ができるので、進路が多くなる資格です。

22位：応用情報技術者（500～700万円）

引用：独立行政法人 情報処理推進機構

項目	詳細
平均年収（2022年）	500～700万円
合格率（2023年）	27.2% ※IPA情報処理推進機構「情報処理技術者試験情報処理安全確保支援士試験統計資料」
活躍できる職種・業界	IT業界
受ける試験	応用情報技術者試験
試験の月（時期）	毎年4月

応用情報技術者は、情報処理技術者試験の上位資格で、システムの設計・開発・運用など、幅広いIT業務に対応する能力が求められます。

IT企業や製造業、金融業など、多様な業界で活躍できます。

主な業務内容は、次の通りです。

応用情報技術者の資格を勉強・取得することで、IT業界で幅広いキャリアを築けます。

具体的には、システムエンジニア・ネットワークエンジニア・Webデベロッパーなど。

また応用情報技術者資格及び知識は、ITコンサルタントやITエンジニアの仕事につきやすく、スキルを高めれば給与も上がる可能性が高いです。

現在IT人材の不足が深刻化しており、今後も需要は増加することが見込めるため、長く稼げる資格と言えます。

23位：電気工事士（506.8万円）

引用：一般社団法人 日本電気工事士協会

項目	詳細
平均年収（2022年）	506.8万円
合格率（2022年）	70.6% ※電気技術者試験センター「令和4年度第二種電気工事士下期技能試験の結果について」
活躍できる職種・業界	電気工事会社
受ける試験	電気工事士試験
試験の月（時期）	毎年10月と12月

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

電気工事士は、電気設備の施工や保守に従事する人に必要な資格です。

業務内容は次の通りです。

電力供給の基盤となる電気設備の重要性が高まる中、電気工事士の需要は安定しています。

電気工事会社だけでなく、建設現場や独立すれば自分で会社を起こすことも可能です。

特に都心はビルや工場・建物が集中しているため、電気工事士の資格をとって働くなら都心のほうが給与が高い傾向にあります。

さらに関連資格である「電気主任技術者」の資格をとると、さらに収入を上げることができるため、併せて取得しておくのがおすすめです。

24位：看護師（508.1万円）

引用：公益財団法人 日本看護協会

項目	詳細
平均年収（2022年）	508.1万円
合格率（2023年）	90.8% ※厚生労働省「第109回保健師国家試験、第106回助産師国家試験及び第112回看護師国家試験の合格発表」
活躍できる職種・業界	病院・クリニック・介護施設
受ける試験	看護師国家試験
試験の月（時期）	毎年2月

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

看護師は、病院で患者さんの世話をしたり医者の手助けをする仕事です。

業務内容は次の通りです。

看護師は介護業務に加えて医療業務が加わっているため、仕事はとても忙しいです。

また看護師は国家資格であり、大学や専門学校で必要学科を履修することが必須です。

医療現場で必要不可欠な存在であるため、需要は安定しています。

その分夜勤があり、生活リズムを整えて生活したい人や、激務がしんどい人には向いていないでしょう。

ただし看護師の資格があるとさまざまなキャリアアップがあり、新しく資格が取れれば給与アップに繋げることも可能です。

主なキャリアアップ先は下記です。

看護師になるとキャリアの幅も広く、夜勤手当等で給与も上がるため、決して楽とは言えませんが稼ぎたい人にはおすすめの資格となっています。

25位：宅地建物取引士（450〜500万円）

引用：全宅連

項目	詳細
平均年収（2022年）	450〜500万円
合格率（2022年）	17% ※不動産適正取引推進機構「令和4年度宅地建物取引士資格試験結果の概要」
活躍できる職種・業界	不動産業界
受ける試験	宅地建物取引士試験
試験の月（時期）	毎年10月

宅地建物取引士は、不動産取引全般に関する法律や契約手続き等の専門家になるための資格です。

宅地・建物の売買や、賃貸を仲介する業務を行う際に必要となる専門知識を持つ資格のことを言います。

主な業務内容は次のとおりです。

不動産業界で以下の3つの独占業務があります。

こちらは宅地建物取引士の資格を持つ人のみができるので、とても重宝されています。

ただ宅建士として働くには、合格後に2年の実務経験か登録実務講習が必要なので注意してください。

土地建物はなくならないので宅建士及び不動産の需要は安定しているため、専門的な知識を持つことで高収入を得られるでしょう。

26位：賃貸不動産経営管理士（400〜800万円）

引用：賃貸不動産経営管理士

項目	詳細
平均年収（2022年）	400〜800万円
合格率（2022年）	27.7% ※賃貸不動産経営管理士「令和4年度賃貸不動産経営管理士試験の結果概要を発表」
活躍できる職種・業界	不動産業界
受ける試験	賃貸不動産経営管理士試験
試験の月（時期）	毎年11月

賃貸不動産経営管理士は、賃貸住宅の管理に関する知識・技能・倫理観を持ち、適正な管理業務を行う事ができる専門家になるための資格です。

2021年に国家資格になったばかりで、今後需要も増えていくことが予想されます。

主な業務内容は次のとおりです。

賃貸物件の管理全てを機械やAIに任せるわけにはいかないため、需要のなくならない仕事と言えます。

また入居者の募集から管理まで一貫して行えるため、より知識が増えるとマーケティングの分野でもコンサルティングでき、収入を大きく上げることも可能でしょう。

27位：情報処理安全確保支援士（600〜1,300万円）

引用：情報安全保障支援士会

項目	詳細
平均年収（2022年）	600〜1,300万円
合格率（2023年）	19.7% ※IPA情報処理推進機構「情報処理技術者試験情報処理安全確保支援士試験統計資料」
活躍できる職種・業界	IT業界
受ける試験	情報処理安全確保支援士試験
試験の月（時期）	毎年4月と10月

情報処理安全確保支援士は、情報セキュリティに関する高度な知識と技術を持つ専門家になるための資格です。

業務内容は以下の通りです。

企業は不正や情報漏洩などを事前に防ぐことが最重視されるため、ITとセキュリティについての知識を積み上げるとその分企業からの引き合いも多くなります。

実績を伸ばすことで、年収も相対的に上げていける資格と言えるでしょう。

また情報処理安全確保支援士の資格をとると、弁理士や中小企業診断士などの試験が一部免除になります。

より年収の高い職種にキャリアチェンジしたいときにも役立つなど、メリットの多い資格です。

28位：マンション管理士（400万円）

引用：一般社団法人日本マンション管理士会連合会

項目	詳細
平均年収（2022年）	400万円
合格率（2022年）	11.5% ※ マンション管理センター「令和4年度マンション管理士試験の結果について」
活躍できる職種・業界	不動産業界
受ける試験	マンション管理士試験
試験の月（時期）	毎年12月

マンション管理士は、建物構造上の技術的問題等マンションの管理に関して所有者等の相談に応じ、助言・指導その他の援助を行う専門資格です。

主な業務内容は次のとおりです。、

共有部分の維持管理から・住民間のトラブル対応・管理組合の運営支援まで幅広く行い、いわゆるアドバイザーの立場です。

資格試験	宅建士の合格率	マンション管理士の合格率
合格率	約17％	約11.5％

マンション管理士の試験は、宅地建物取引士（宅建士）の試験に比べてやや難易度が高い傾向があります。

よく聞く資格は宅建士のほうが多いですが、実はマンション管理士のほうが評価されやすく、資格手当ももらえます。

引用：国土交通省「築後30，40，50年以上の分譲マンション戸数」

また上記のように今後マンションが増え続けることが予想され、需要も高まっていくでしょう。

マンション管理士の資格は、集合住宅の管理業務に特化した専門的な資格であり、安定して稼げます。

さらに難しい資格だからこそ、不動産管理会社では求められやすく、就職でも有利になります。

29位：管理業務主任者（300～500万円）

引用：一般社団法人 マンション管理業協会

項目	詳細
平均年収（2022年）	300～500万円
合格率（2022年）	18.9% ※マンション管理業協会「令和4年度管理業務主任者試験結果報告」
活躍できる職種・業界	不動産業界
受ける試験	管理業務主任者試験
試験の月（時期）	毎年12月

管理業務主任者は、マンションの監理・重要事項の説明を行う専門家になるための資格です。

具体的な業務は次のとおりです。

マンション管理では管理組合30組合につき1名の管理業務主任者を設置しなくてはならず、現状なくならない仕事と言えます。

また国土交通省によると、マンション管理会社が全ての管理事務を行っている割合は、全体の74.1％です。
引用：平成30年度マンション総合調査結果

管理業務主任者には独占業務があり、マンション管理会社にとっても欠かせない存在なので、資格自体需要が高く、就活・転職でも有利になりやすいです。

引用：求人ボックス

また管理業務主任者の資格をもっていると、資格手当も厚いのが特徴です。

主にマンションのフロントマンとして活動するため、マンションに住んでいる人によって仕事のキツさが変わる職種です。

30位：測量士（487.2万円）

引用：公益財団法人 日本測量協会

項目	詳細
平均年収（2022年）	487.2万円
合格率（2022年）	18% ※国土交通省「測量士・測量士補試験の合格者を発表」
活躍できる職種・業界	土木工事・不動産業界
受ける試験	測量士試験
試験の月（時期）	毎年5月

※参考：厚生労働省「職業情報提供サイトjobtag」

測量士は、地図の作成や土地の調査に関する専門家になるための資格です。

建設会社や不動産業界、または国や自治体の地理情報部門等で活躍します。

主な業務内容は次のとおりです。

土地の境界確定や地形調査など、不動産や建設に必要な情報を提供する重要な役割があります。

測量の仕事は「測量士」もしくは「測量士補」の資格保持者でないとできません。

また建築や不動産に関する専門知識も学ぶため、資格としての需要が高く、不動産・建築業界ではとても求められやすい資格です。

さらに測量士の資格を持っていれば、土地家屋調査士の試験が免除になるため、さらに稼ぐためのキャリアアップの近道にもなります。

年齢別・属性別・目的別の稼げる資格

年齢別・属性別・目的別に稼げる資格を紹介していきます。

上記目次から気になる項目をお読みください。

田舎で稼げる資格

宅地建物取引士・一級建築士・土地家屋調査士は、都市部だけでなく田舎でもニーズがあり稼げる資格です。

都市部と比べると年収は下がってしまいますが、あえて地方開業することで競合の少なさから顧客を獲得しやすいメリットはあります。

特に土地家屋調査士は、空き家再生などで重宝する資格なので、取得しておけば町おこしなどの場面でも大きく稼ぐことが可能でしょう。

定年後・老後に稼げる資格

公認会計士・ファイナンシャルプランナー（FP）1級・社会保険労務士は、専門知識や経験を活かせる仕事なので、定年後・老後でも大きく稼げる資格です。

これらの資格は企業の経営・労務管理や、個人の貯蓄などに関してアドバイスを行う仕事です。

定年するまで多くの経験を積んでいれば、独立して依頼を受けることや・企業の専属になり稼ぐことも可能でしょう。

経験を積んだ定年後・老後にこそ、独自性を持たせて大きく稼げる資格と言えます。

シングルマザーでも稼げる資格

宅地建物取引士・簿記1級・行政書士は、フレキシブルな働き方が可能で、シングルマザーでも働きやすい資格です。

宅地建物取引士は、求人が多く収入が上がり、簿記1級は事務系の仕事でも役立ち、就職でも有利になるでしょう。

行政書士では独立が可能で自分のペースで仕事ができるため、育児・家事とも両立できます。

これらの資格は、一定の専門知識を習得することで、柔軟な勤務形態で収入を得られます。

そのため子育てが忙しい場合でも、上手く時間を使うことで、大きく稼ぐことができるでしょう。

IT・パソコン系の稼げる資格

ITストラテジスト・応用情報技術者・情報処理安全確保支援士、IT・パソコンのスキルを活かして稼ぐのに適した資格です。

今後IT・パソコン系の仕事は増加していくことが予想されます。

AIが普及し始めている現在、求められるスキルはより複雑になっていき、専門家の知識を要する場面も増えてくるでしょう。

合格率の低いこれらの資格はより重宝されるだけでなく、先進的なスキル・知識をつければさらに収入を伸ばすことも可能になります。

海外の仕事で稼げる資格

公認会計士・ITストラテジスト・通関士の3つの資格は、年収が高く、国際的に活躍するチャンスがあります。

特に公認会計士は、合格率は10％程度と難易度が高いですが、年収が平均746.6万円と高いこと、実績を積めばさらに年収を高めることも可能です。

また財務報告書には国際会計標準が用いられることも増えてきており、よりグローバルに活躍できる公認会計士の需要は高まるばかりです。

ITストラテジストや通関士も、ITや国際物流は海外に行ったからといって内容が変わるわけではないため、海外で稼げる資格といえます。

ただ国際会計士として活躍するには、移住先の国の資格取得が必要になります。

海外で仕事に挑戦してみたい方はこちら3つの資格から調べてみてはいかがでしょうか。

取得が比較的簡単で稼げる資格

FP1級・応用情報技術者・宅地建物取引士は、取得が比較的簡単で稼げる資格です。

FP1級は、3級・2級と取得し知識をつけていれば、そこまで難しい試験ではなく、2022年の合格率も99%と高い数値です。

また他の2つも合格率・勉強時間ともに、年収500万以上を稼げる資格の中では比較的簡単に取得できる内容となっています。

特定の受験資格が必要なく独学でも合格が可能な資格なので、オンライン講座を受けることで、より確度が高く合格に近づけます。

年齢に関係なく稼げる資格

弁護士・公認会計士・土地家屋調査士は、年齢よりも知識とスキルで稼げる仕事なので、年齢に関係なく稼げる資格です。

特に弁護士は、豊富な経験の他に熱量をもって調査・弁護する能力も必要な要素です。

若いうちからでも多くの判例を読み込み、知識を蓄えている人は大きく稼ぐことができるでしょう。

他の資格についても言えますが、最終的には顧客を獲得できるかどうかなので、年齢ではなく人脈や技術のほうに目を向けてみるといいでしょう。

高校生でも在学中に取得できる稼げる資格

簿記1級・応用情報技術者・宅地建物取引士は、資格取得の年齢制限がなく、高校生でも在学中に取得できます。

特に簿記1級は、商業高校などでは在学中に簿記を勉強する高校も多く、そこから会計士・税理士・など簿記関連の仕事に就く選択肢ができます。

引用：奈良県立商業高等学校

高校生の内から勉強をして取得をしておけば、将来の就活や仕事に役立つでしょう。

中卒でも取得できる稼げる資格

電気工事士・ファイナンシャルプランナー（FP）1級・宅地建物取引士は、中卒でも取得可能な資格です。

それぞれ必要なのは勉強だけなので、中卒でも試験勉強を行えば取得することはできるでしょう。

特に電気工事士は実際に現場に出ている人であれば知識もあるため、比較的簡単に取得可能です。

これらの資格はそもそも学歴が重視されず、大切なのは現場で使える知識と専門的なスキルです。

そのため中卒でも高校中退でも、しっかり勉強し資格を持っていれば、需要の高い職種から歓迎され大きく稼ぐことが可能になります。

稼げる以外で資格を取得するメリット

稼げる資格を取得することは、実は稼ぐ以外でもメリットを得ることができます。

上記の内容について詳しく解説していきます。

職業選択の幅が広がる

資格を取得することで、職業選択の幅が大きく広がります。

一部の職業では資格が必須であり、取得していないと就けない仕事は多いです。

しかし逆に言えば、資格さえ努力して取得できれば、希望する職業への就職への道が近づくでしょう。

他の就職希望者と違い、資格を持っていることで知識とスキルを証明できるからです。

また資格は、職種についてからのキャリアアップの幅も広げられるため、大きなメリットになります。

1つ取得しておくことで、あらゆる業界で活躍の場が広がり、自分にあった仕事を選べるようになるでしょう。

専門的な知識が身に付く

資格取得は、その分野における専門的な知識を身につけられます。

管理業務主任者や土地家屋調査士のように、難しい資格や業界に特化した資格の中には、独占業務があるものも多いです。

そのため専門性が強く希少性も高いため、求められやすく給与も高い傾向があるため大きく稼げ

独立開業のチャンスがある

資格を持つことは、独立開業するチャンスを増やす可能性があります。

資格を持っているだけで、特定の業務を行うスキル・知識があるのを顧客に証明できます。

就職して経験と実績を積むことで、個人事務所の開業などがしやすくなるのは大きなメリットです。

独立開業すれば仕事のペースを自分で決められ、うまくいけば収入を伸ばせる可能性もあるため、より働きやすくなるでしょう。

稼げる資格の3つの選び方

稼げる資格の選び方は、次の3つを意識しましょう。

それぞれ詳しく解説していきます。

平均年収はどのくらいか

まず稼げる資格を選ぶ際最初に確認しておきたいのは、その資格を持つ人の平均年収がどのくらいであるかという点。

その資格を取得した際の最大の年収だけを見ていても、多くの人がその額を受け取れるとは限りません。

また平均年収を確認しておくことで、資格取得後にどの程度の収入を維持できるかなども把握でき、生活レベルを図れるのもメリットです。

事前にどの程度稼げるか確認しておくことで、自分に適した資格選びができるでしょう。

現在も将来も需要があるか

次に考慮すべきは、その資格が現在も将来も需要があるかどうかです。

経済環境や技術の進歩により、一部の資格は時間とともにその価値を失ってしまう可能性があります。

特に令和になりAIが台頭してきてからは、多くの仕事がなくなると予想されています。

AIで代用できない仕事は、主に以下のような仕事です。

その一方で、IT分野の資格や環境関連の資格など、新しい分野の資格は需要が増えているのも事実です。

未来の労働市場の動向を予測するのは難しいですが、技術の進化・人口増加、現象・社会の変化などを考慮に入れ、今後どのような資格が求められるかを考えましょう。

勉強時間はどのくらいか

資格取得までの勉強時間を理解しておくことで、いつぐらいに資格を取得できるか、毎日どれだけの勉強時間を確保すればいいかが見積もれます。

勉強時間が長いほど難しい資格になりますが、短期間で取得可能でも、それが自分の目指す道に繋がらなければ意味がありません。

大切なのは、その資格が求めている自分のキャリアゴールや生活スタイルに合っているかどうかです。

また、自分がどのくらいの時間を投資できるか、またその資格を取得するための努力が自分にとって価値があるかなども考慮しましょう。

会社を辞めても一生稼いでいける資格

会社を辞めても一生稼いでいける資格は、次の5つです。

司法書士は、法務局での登記業務・債務整理・相続手続きなどの専門家です。

不動産取引や企業の設立、人々の生活に密着した問題を扱うため、需要は安定しており、独立して事務所を開設することも可能です。

弁理士は特許や商標の登録を行う専門家で、技術の進歩と共にその需要は増大しています。

中小企業の経営課題は尽きることがなく、経営者の信頼を得られれば長期的な関係を築け、安定した収入が見込めるのが中小企業診断士のメリットです。

社会保険労務士は、労働法令や社会保険に関する専門家で、企業の人事・労務の問題をサポートが主な業務です。

法律の変更や社会情勢の影響で労働問題は複雑化し、専門家への需要は高まっており、労務相談や研修の講師としても活動の幅を広げられます。

土地家屋調査士は不動産登記を行う専門家で、不動産市場の動向に左右されますが、不動産は人々の生活に欠かせないものであるため、一定の需要が見込めます。

これらの資格は、専門性が高く社会的な需要が大きいため、会社を辞めても一生稼いでいける可能性が高いです。

稼げる資格を取って年収が高い仕事に就こう！

資格を取得することで、自分のキャリアの選択肢が広がり、安定して稼ぎやすくなるでしょう。

どの資格も合格率は低いですが、その分メリットが大きいため、稼ぎたいのであればやらない手はありません。

しかし仕事や育児・家事の合間で独学で進めるのはとても難しいでしょう。

「自分で勉強を進めるのが難しい」「勉強の仕方がわからないけど、資格を取得して将来稼ぎたい」という方は、まずは通信講座で資格勉強をしてみるのがおすすめです。

資格を取得して、ぜひ自分の満足いく収入を稼ぎましょう。