こんにちは。「すららネット」コラム運営事務局です。
「子どもたちの可能性をもっと広げたい」「勉強が苦手な生徒にも『わかった！できた！』の成功体験をさせたい」――そんな熱い想いを持って日々の教壇に立たれている先生方を、私たちは心から応援しています。
時代とともに学校教育のあり方も変化していますが、先生方が抱える「知りたい！」「困った！」を解消し、明日からの指導にワクワクしていただけるようなお役立ち情報をお届けしていきます。
それでは、今回の内容を一緒に見ていきましょう。
この記事でわかること／
解決できること
- ICT教育の概要と、現代社会において推進される背景
- 個別最適な学びの実現と教員の業務効率化といった導入メリット
- 情報リテラシーや導入コストなど、活用におけるデメリットと課題
- 学校現場での具体的な活用事例と、それによって得られる効果
ICT教育とは
ICT教育とは、これまで紙の教科書や黒板といったアナログな手段で行われてきた教育活動に、デジタル技術や情報通信技術を取り入れて展開する教育手法の総称です。
具体的には、電子黒板や一人一台のタブレット端末といったハードウェアの導入に加え、インターネットを介した学習支援ツールやデジタル教科書の活用などが含まれます。従来の教育では難しかった視覚的な情報の提示やリアルタイムでの双方向通信が可能になる点が大きな特徴です。
例えば、数学の図形問題において放物線の動きをパソコン上で動かしながら確認するなど、視覚に訴える動的な学習はICTが得意とする分野の一つです。こうしたデジタル化の推進は、生徒の理解度を高めるだけでなく、現代社会で求められる情報活用能力の育成にもつながります。
「ICT」と「IoT」の違い
ICTとは「Information and Communication Technology」、つまり“情報通信技術”を意味します。
ICTと混同されやすい言葉にIoTがあります。これはInternet of Thingsの略称で、日本語ではモノのインターネットと訳されます。パソコンやスマホだけでなく、家電や車、医療機器など、世の中にあるあらゆるモノをインターネットに繋いで相互に通信させる技術を指します。
代表的な活用例はスマート家電です。外出先からアプリで簡単にエアコンを操作したり、冷蔵庫内の在庫を確認したりと、身近な生活の利便性を高めています。ICTとの大きな違いは、情報の伝達に人が介在するかどうかです。ICTが人と人、あるいは人とモノのコミュニケーションに重点を置くのに対し、IoTはモノが自動でデータを送受信する仕組みそのものを指します。
IoTはICTを製品に応用した一分野とも考えられており、ビジネスの生産性向上や社会課題の解決において重要な役割を担っています。
「ICT」と「IT」の違い
ITは「InformationTechnology」の略語で、日本語では情報技術を指します。
ICTとITの意味はほぼ変わりません。厳密に違いをいえば、「IT」はパソコンやインフラなど技術そのものを意味するのに対し、「ICT」はどう活用していくかという技術の使い方を意味します。
現在、国際的にはICTのほうがよく使われており、日本でもICTという言葉を使うことが増えています。
例えば、2000年に政府が掲げたIT戦略であるe-japan構想ではITという言葉が使われていましたが、2004年以降のu-japan構想ではICT表記になりました。
※「ICT」と「IT」のより詳細な違いについて詳しくは下記を参照ください。
https://surala.jp/school/column/2879/
ICT教育の目的と背景
ICT教育とは、デジタルを活用した取り組み・教育方法のことです。ここでいうデジタルとは、パソコンはもちろん、タブレット端末・デジタル教科書・学習用ソフトなどさまざまな物が含まれます。
また端末を使って学習することだけでなく、それを使いこなすための学習もまた、ICT教育に含まれます。
2020年4月以降、新型コロナウイルス感染症の拡大により「学校に行けない」状況となる中、オンライン授業などICTを活用した学びに注目が集まりました。
ICT教育は、情報化社会において必要不可欠なスキルを育成する手段とされていますが、同時にICTの活用方法や安全に使うための決まりなどを学ぶインターネット・リテラシーも求められています。
※「デジタル教科書」について詳しくは下記を参照ください。
https://surala.jp/school/column/5767/
「ICT教育」が必要な理由とは
ICT教育が急務となっている背景には、日本の学校現場におけるデジタル活用の遅れが深刻な課題として挙げられます。過去の国際調査では、日本の授業におけるデジタル機器の使用時間は調査対象国の中で最下位という結果が出ており、世界水準から大きく取り残されている現状が浮き彫りとなりました。
また、以前は学校の通信環境が脆弱で、端末の普及率も極めて低い状態にありました。プライベートでのネット利用率は高い一方で、学習目的の活用が進んでいないという歪な状況を打破するために、GIGAスクール構想によるインフラ整備が加速しました。
ICTの導入は単なる技術の活用に留まりません。予測困難な未来を生きる子供たちのために、時間や距離の制約を超えた学びや、個々の習熟度に応じた個別最適な教育を実現することが真の目的です。創造性を育み、次世代の社会に適応する力を養うために、ICT教育の推進は不可欠なものとなっています。
※「個別最適な教育」について詳しくは下記を参照ください。
https://surala.jp/school/column/2671/
ICT教育のメリット
ICT教育の導入は、従来の対面授業では難しかったきめ細やかな指導と、教員の負担軽減を同時に実現します。デジタル技術の活用により、児童生徒一人ひとりの学習進捗をリアルタイムで把握できるため、それぞれの習熟度に応じた個別最適な学びの提供が可能です。
また、動画や音声を用いた視覚的な教材は、学習者の興味を惹きつけ、能動的な学習姿勢を促します。さらに、教務面では資料作成や採点業務の効率化が進み、教員が本来注力すべき児童生徒とのコミュニケーションや授業準備に時間を割けるようになる点も大きな利点です。
ここでは、学びの質を向上させ、校務の在り方を刷新するICT教育の具体的なメリットについて詳しく解説します。
※「個別最適な学び」にについて詳しくは下記を参照ください。
https://surala.jp/school/column/2671/
効率的に授業が実施できる
ICT教育の導入は、従来の授業スタイルを劇的に効率化します。これまでは教員が黒板に書き、生徒がそれを書き写す板書作業に多くの時間が割かれていました。しかし、タブレットやパソコンを活用すれば、教員は授業の要点や資料を一斉に生徒の端末へ送信できます。
書き写す作業が簡略化されることで、生まれた余剰時間を、生徒が自分なりに情報を整理したり思考を深めたりする時間に充てられるようになります。教員側も、授業中に個別の机間指導を行う時間を十分に確保できるため、クラス全体の理解度を確認しながら、より密度の高い指導を展開することが可能です。
教員の事務作業が効率化
ICTツールの導入により、校務や授業準備に要する時間が大幅に短縮されます。従来は課題を配布するために印刷や仕分けの作業が必要でしたが、デジタル化によって生徒の端末へ一斉配信が可能となり、こうした事務的な手間がなくなります。
また、成績処理や情報共有もリアルタイムで行えるため、教員の業務負担が大きく軽減されます。遠隔技術を活用すれば、会議や研修にオンラインで参加できるため、出張に伴う移動時間の削減にもつながります。
先端技術の活用で生まれた余剰時間は、児童生徒一人ひとりと向き合う活動や、教員同士で指導方法を検討し合うための貴重な時間として充てられます。
生徒全員に目が届く
大人数のクラスにおいて、教員が全ての生徒の状況を把握し、きめ細かな対応を行うことは容易ではありません。しかし、ICTツールを導入すれば、各生徒の考えや進捗状況を教員の手元の端末へリアルタイムに集約できます。
これにより、普段は大勢の前で発言することをためらってしまう内気な生徒の意見も、チャット機能などを通じて確実に取りこぼすことなく拾い上げることが可能です。
また、個々の習得レベルに応じた適切なフィードバックを即座に送れるため、授業から取り残される生徒を減らせます。デジタル技術の活用は、クラス全体を見守りながら、一人ひとりの個性や反応に寄り添った丁寧な指導を実現します。
学校と家庭学習を結ぶことができる
ICT環境の整備は、学校での学びを教室の中だけで完結させず、家庭へとスムーズに広げる役割を担います。授業で抱いた興味や関心を、自宅に帰ってから端末を使ってさらに深く調べたり、自身の考えをまとめたりすることが可能になるためです。
学校と家庭がデジタル技術で繋がることで、時間や場所の制限を受けないシームレスな学習環境が整います。これにより、学校で得た知識を家庭で定着させ、次の授業に活かすという学習のサイクルが自然に形成されます。
また、クラウド上で教材や課題を共有できる仕組み・やり方があれば、欠席した際の学習フォローも容易です。学校と家庭の連携が強化されることで、子供たちの学びはより連続性のある豊かなものへと変化します。
学習意欲の向上
ICTツールの導入は、児童生徒の好奇心を刺激し、学習に対する興味や関心を大きく引き出します。動画やアニメーション、音声などを駆使した視覚的・聴覚的な教材は、教科書の内容をより直感的に理解させる手助けとなり、難しい単元の学習や学びの楽しさを実感させるきっかけとなります。
また、デジタル技術を活用することで、教員と児童生徒の間のコミュニケーションも活性化します。学習支援ソフトのスタンプ機能などを利用した迅速なレスポンスや、課題のデジタル提出は、双方向のやり取りを円滑にします。人前での発表をためらう子供でも自分の意見を表明しやすくなるため、クラス全体で能動的に授業へ参加する意欲が高まります。
個別最適な学びと協働学習の充実
ICT教育の推進は、生徒一人ひとりの能力や特性に応じた個別最適な学びと、多様な意見を交わす協働的な学びを一体的に充実させます。
個別最適な学びにおいては、教員が端末を通じて全員の進捗をリアルタイムに把握できるため、的確な机間指導や助言が可能です。AIドリルを活用すれば、個々の習熟度に合わせて苦手分野を重点的に学習できるほか、音声読み上げ機能などは学習に困難を抱える生徒の支えとなります。
協働学習では、デジタル上での意見交換が活発になり、グループでのテーマ設定や発表準備、クラス全体での比較検討が効率化されます。他者の考えを即座に共有し、議論を深めるプロセスは、多様な個性を生かし合う質の高い学びを実現します。
※「個別最適な学び」について詳しくは下記を参照ください。
https://surala.jp/school/column/2671/
教科書や教材のデジタル化により授業の幅が広がる
ICTツールの導入により、従来の紙の教材がデジタル化されることで、教育現場での表現手法は豊かになります。タブレット端末で利用できる教材のデジタルコンテンツは、静止画だけでは伝わりにくい情報を動的に提示できることが大きな利点です。
例えば、算数や数学の図形問題において、立体を多角的に回転させて構造を確認したり、理科の実験行程を動画で視聴したりすることで、直感的な理解を促せます。音声やアニメーションといったデジタル特有の多彩なコンテンツは、生徒の多角的な視点を養う一助となります。
このように、教材のデジタル化は、従来の平面的な学習をより立体的で躍動感のある体験へと進化させ、授業の質を向上させます。
※「デジタル教科書」について詳しくは下記を参照ください。
https://surala.jp/school/column/5767/
ICT教育のデメリット
ICT教育には多くの利点がある一方で、特有の課題も存在します。導入にあたって懸念されるのは、端末の故障や通信環境の不調が学習活動を停滞させてしまうリスクです。
特にGIGAスクール構想の初期段階では、多くの学校でネットワーク帯域の不足が表面化しました。多数の生徒が同時に動画を視聴したり端末を起動したりする際、通信遅延が発生して授業が中断する影響も報告されています。
国はこうした事態を受け、推奨帯域の提示や予備機の確保といった対策を講じ、学びを止めない環境整備を急いでいます。
2025年度から本格化する、GIGAスクール構想第2期に向けた学習者用端末の整備に向けても15％の予備機も予算に含めるなどし、学びを止めない環境づくりに注力しています。
ここでは、ICT教育を円滑に進める上で克服すべき具体的なデメリットについて詳しく解説します。
※「GIGAスクール構想」について詳しくは下記を参照ください。
https://surala.jp/school/column/2080/
ICTリテラシーの問題
ICT教育を推進する上では、児童生徒が適切なリテラシーを身につけるための指導が不可欠です。特に低学年の児童は機器の操作に不慣れなケースも多いため、全員が公平に学びを進められるよう、基本的な操作方法やIT知識の教育をカリキュラムに組み込む必要があります。
また、安全な学習環境を維持するためには、技術的な習得だけでなく情報セキュリティ対策や情報モラルの教育も欠かせません。有害サイトへのアクセス制限や情報漏えいのリスク管理について正しく理解させることを通して、トラブルを未然に防ぐ力が養われます。デジタル活用の利便性を享受しながらも、守るべきルールやマナーを自律的に判断できる能力の育成が求められます。
※「情報モラル」について詳しくは下記を参照ください。
https://surala.jp/school/column/2951/
端末購入の負担
ICT教育の推進には、端末やソフトウェアの導入、安定した通信環境の整備といった多額の初期費用が必要です。小中学校では、国の補助金によって1人1台の端末整備が公費で進められましたが、高等学校では自治体によって対応が分かれています。
約半数の自治体では保護者が購入費用を負担する形式をとっており、家庭への経済的負担が課題となっています。さらに、導入時だけでなく、故障時の修理費や将来的な買い替え、保険への加入といった継続的な支出も避けられません。
こうした費用の発生は、家庭環境による教育格差を招く懸念があるため、整備の目的や必要性について保護者へ丁寧に説明し、理解を得るための努力が求められます。
※「端末活用」について詳しくは下記を参照ください。
https://surala.jp/school/column/3708/
自分で考える能力の低下
ICT環境の整備により、疑問が生じても即座にインターネットで検索できるようになった反面、自分でじっくりと推論し、粘り強く正解を導き出す姿勢が失われることが懸念されます。安易に外部の答えに頼る習慣が定着すると、思考のプロセスが省略され、論理的に物事を組み立てる力が育ちにくくなるためです。
これからの教育現場には、得られた膨大な情報を鵜呑みにせず、自らの視点で見極め、それらを組み合わせて新たな価値を創造する力が求められます。単に便利な道具として使うだけでなく、思考を深めるための手段としてICTを位置づけ、生徒の主体的な探究心を促すような授業デザインを構築することが重要です。
書く力の低下
デジタル機器を活用した教育が普及する一方で、手書きによる学習機会が減少することへの懸念が高まっています。キーボード入力や選択式の回答に頼りすぎると、自分の手で文字を書き、文章を構成する経験が不足しがちです。
書く力の低下は、単に文字の読み書きの問題に留まらず、自らの頭で思考を整理し、論理的に表現する記述力の低下を招く恐れがあります。デジタル化を進めるなかでも、記述によるアウトプットは思考を深めるために欠かせません。
そのため、タブレットの画面に直接書き込めるペン機能付きの教材を導入したり、従来のテキスト教材やノートとICT端末を併用したりする工夫が求められます。アナログとデジタルの良さを組み合わせ、書く習慣を維持することが大切です。
教員の研修とサポートの必要性
ICT教育の本格的な導入に伴い、教員には従来の指導に加え、デジタル機器やソフトに関する高度な知識が求められています。ICTの活用は将来的に校務の効率化をもたらすものですが、導入初期は操作方法の習得や教材のデジタル化など、現場の負担が増大する傾向にあります。
文部科学省の調査では、教員のICT活用能力は向上しているものの、授業での活用や児童生徒への指導に対して依然として自信を持てない層が一定数存在することが明らかになっています。こうした課題を解決し、ICT教育を日常化させるためには、校内での勉強会開催や外部研修への参加を促すなど、組織的な支援体制の構築が急務です。
さらに、自治体による運営支援センターの設置など、広域的なサポート基盤の整備も進められています。すべての教員が試行錯誤の段階を乗り越え、円滑に授業を運営できる環境を整えることが、教育の質を左右する重要な鍵となります。
機器の管理と故障対応
ICT教育では児童生徒が1人1台の端末を活用するため、機器の適切な取り扱いルールの策定が不可欠です。管理が不十分だと、故障や紛失といったトラブルを招く恐れがあります。
一方で、故障のリスクを過度に恐れて「持ち出し禁止」などの厳しい制限を設けると、児童生徒の主体的な学びや活用の機会を奪うことにもなりかねません。ルールを検討する際は、機器を守ることと自由な活用のバランスを考慮し、子供たちが創造的に使える環境を整える視点が求められます。
万が一の故障に備え、予備機の確保や修理受付のフローを明確化しておくなど、学びを止めないための迅速なサポート体制を構築しておくことが重要です。
IC教育の活用事例
ICT教育を効果的に進めるためには、先行して導入に取り組んでいる学校の具体的な運用方法を知ることが近道です。実際に、学習活動端末支援WebシステムなどのICTツールを導入し、授業の質を向上させている現場が増えています。
こうしたシステムを活用することで、教員は教材の配布や回収をスムーズに行えるようになり、生徒一人ひとりの学習状況に応じたきめ細やかな指導が可能となります。また、思考を可視化する機能を活用した発表や意見交換など、活発な学びの場を創出している事例も少なくありません。
以下の項目では、校種別の具体的な取り組み内容について詳しく紹介します。それぞれの現場でデジタル技術がどのように活用され、どのような成果を上げているのかを確認していきましょう。
今後のICT教育の課題
GIGAスクール構想によって小中学校の端末整備は進みましたが、ICT教育を真に定着させるには解決すべき課題が残されています。
まず、教員のICT活用指導力における自治体間の格差を解消しなければなりません。機器を導入するだけでなく、授業や児童生徒の指導にどう活かすかというスキルの向上が不可欠であり、継続的な研修体制の構築が求められています。
また、高校におけるICT環境の整備も急務です。小中学校に比べて端末の普及が遅れており、購入費用の保護者負担など、地域や家庭状況による教育格差の拡大が懸念されています。
さらに、校務の効率化も重要な側面です。学習データと校務データの連携を深めることで、成績管理や事務作業の負担を軽減し、教員が子供たちと向き合う時間を確保できる体制づくりが今後の鍵となります。
※「GIGAスクール構想」について詳しくは下記を参照ください。
https://surala.jp/school/column/2080/
ICT教育の活用事例と効果
ICTツールが教育現場で具体的にどのように活用され、どのような成果を上げているのかを解説します。
ここでは、「すらら」を活用した具体的な取り組みの事例を紹介します。
小学校でのICT活用事例
鳥取大学附属小学校では、児童の主体的な学びを支える基盤としてICTを導入しました。アダプティブな学習設計により、低学年から高学年まで、個々の習熟度に応じた自学自習の習慣化に取り組んでいます。
■課題
・一斉授業では児童一人ひとりの習熟度の差に対応しきれない。
・家庭学習の質に個人差があり、学習習慣の定着に課題がある。
・従来の紙の教材では、つまずきの原因を即座に特定しにくい。
■取り組み
・AIドリル「すらら」を活用し、朝学習や宿題を通じた個別最適な学びを実施。
・教員が管理画面で進捗をリアルタイムに把握し、個別のつまずきに対し迅速に介入。
・「すららカップ」などのイベントを通じ、児童が楽しみながら学習に取り組む環境を整備。
■成果
・児童が自分のペースで学習を進められるようになり、学習意欲と自信が向上。
・教員の指導がデータに基づいた的確なものになり、机間指導の質が改善。
・家庭での学習時間が安定し、学校と連携したシームレスな学習環境を構築。
詳しくはこちらで紹介しています。
https://surala.jp/school/voice/list/5261/
中学校でのICT活用事例
自修館中等教育学校では、生徒の自律的な学習習慣の確立を目指し、一人一台の端末環境を活かした個別最適な学びを推進しています。特に基礎固めが重要な時期において、対面授業での対話と、AIドリルによる効率的な学び直しを組み合わせることで、生徒主体の教育活動をねらいにしております。
■課題
・対面授業を対話重視にする一方、基礎学力の補修や学び直しの時間の確保が困難。
・教員の業務が多岐にわたり、生徒個々のつまずきを放課後にフォローしきれない。
■取り組み
・朝学習のテスト結果に応じ、AIが個別に最適な復習課題を自動配信する運用。
・レクチャー機能を活用した反転学習を導入し、授業内ではPBL型の探究学習を実施。
・学習のプロセスを評価する校内イベントを開催し、ポジティブな声掛けを促進。
■成果
・知識のインプットが効率化され、授業内での高度な演習や議論の時間が増加。
・生徒の自発的な学習姿勢が育ち、学力推移調査の結果向上にもつながった。
詳しくはこちらで紹介しています。
https://surala.jp/school/voice/list/5491/
高校でのICT活用事例
高知県立須崎総合高等学校では、生徒の学力層に合わせた柔軟なサポートと、対話を通じた深い学びを実現するために「すらら」を導入しています。基礎の定着から受験対策へのスムーズな移行、さらには家庭学習の習慣化まで、多角的な活用が進んでいます。
■課題
・習熟度の差により、教科書レベルから受験レベルへの橋渡しが困難。
・分からない箇所を放置したり、答えを写したりする生徒への対応。
・一斉授業において、生徒個別の進捗に合わせた指導を行うことの限界。
■取り組み
・理解度チェックやテスト対策として、習熟度に応じた個別学習を実施。
・授業の流れをフローチャートで可視化し、各自が最適な演習へ進む形式。
・生徒同士が教え合い、教員が専門的にサポートする協調学習の構築。
■成果
・反復学習により知識の定着が速まり、学習への自信と意欲が向上した。
・生徒間のコミュニケーションが活発化し、多方向からの深い理解を促進。
・学習状況が可視化され、教員による個別最適化された指導が可能に。
詳しくはこちらで紹介しています。
https://surala.jp/school/voice/list/5332/
まとめ
ICT教育の普及は、変化の激しい未来を生き抜く人材を育成するための大きな転換点です。2021年のGIGAスクール元年を経て、学校現場の環境整備は急速に進みました。今後は、導入されたデジタル技術をいかに効果的に活用し、子どもの成長や深い学びに繋げていくかという運用の質が問われます。
教師がスキルを磨き、生徒がICTを通じて情報活用能力を高めることで、教育の質はさらに向上します。デジタルとアナログの利点を融合させ、一人ひとりに最適な学習環境を提供し続けることが重要です。多様な学びの機会を支えるためにも、教育現場における継続的な改善と支援の取り組みに注目が集まっています。
株式会社すららネット マーケティング本部 学校ソリューショングループ
【学校向けサービスサイト運営／教育コンテンツ企画／ホワイトペーパー制作】を担当。
すららネットは、AIを活用したICT教材「すらら」「すららi」等を通じて、【約2000校・約25万人】の学習支援に取り組んできた教育ソリューション企業。
学校・自治体への導入支援や教育現場との接点を通じて蓄積された知見をもとに、ICT教材の活用等に関する記事の企画・執筆を行っている。
